若手大工育成の必要性　9割以上が認識

若手大工育成の必要性　9割以上が認識

383社の回答を分析

JBN・全国工務店協会（東京都、青木宏之会長）は、5月に実施した大工育成実態調査の結果をまとめた。

それによると若手大工の育成について、「とても必要」が65.5％、「必要」30.8％と合せて96.3％の工務店が必要性を感じていることが分かった。

この調査はJBNが会員工務店に対して行ったもので、回答数は383件。

結果によると、新築住宅棟数は4107棟（平均11.3棟）、リフォーム工事件数は1万5867件（同44.6件）だった。また、大工の数は、社員大工728人（26.9％）、専属・常雇・常用大工1351人（49.9％）、季節雇用社員大工16人（0.6％）、その他の大工614人（22.7％）の合計2709人。

このうち社員大工の年代別比率は10代5.3％、20代26.0％、30代22.6％、40代16.1％、50代12.5％、60代15.4％、70代2.1％。

（日刊木材新聞　H29.9.8号掲載記事抜粋）
詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。
日刊木材新聞ホームページhttp://jfpj.co.jp

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