「少子高齢化」住宅を提言

「少子高齢化」住宅を提言　-地方行政でモデル住宅整備-

健康・省エネ住宅を推進する国民会議

健康・省エネ住宅を推進する国民会議（村上周三会長）は、国土交通省が2014年度からスタートした、省エネと健康に効果的な「スマートウェルネス住宅」の推進を各地域で取り組むグループ作りを全国で進めてきた。

今年から地域ごとの活動が本格化したことで、住まい手と医療・介護の専門家、建築の専門家が認める理想の住宅モデル作りを作り、「少子高齢化」型国民住宅として普及・推進していくことを提言した。

同会議が推奨する住宅のベースは、高断熱の木造住宅で、適度な内装木質化が図られているもの。

この住宅と健康との関係について研究を行っている伊香賀俊治慶応義塾大学理工学部教授は、5月26日に開かれたシンポジウムで「住宅の断熱性能を上げて適切に暖房すれば、室内の温度差がなくなり血圧上昇を抑え、循環器系の病気を減らせる可能性が示された。

また、適度な内装の木質化により、良質な睡眠が得られる傾向も見られた」などと、研究の進展を紹介した。

（日刊木材新聞　H27.06.06号掲載記事抜粋）
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