大建工業の主力床材8製品で 「SuMPO EPD」取得
大建工業の主力床材8製品で 「SuMPO EPD」取得
大建工業㈱(大阪市)の床材8製品が「SuMPO EPD」を取得した。
EPDは製品のライフサイクルにおける環境情報を定量的に算出する手法であるが、(一社)サステナブル経営推進機構(SuMPO)が管理運営する環境製品宣言ラベルが「SuMPO EPD」となる。
大建工業㈱(大阪市)の床材8製品が「SuMPO EPD」を取得した。
EPDは製品のライフサイクルにおける環境情報を定量的に算出する手法であるが、(一社)サステナブル経営推進機構(SuMPO)が管理運営する環境製品宣言ラベルが「SuMPO EPD」となる。
住宅・建築分野において、住宅性能向上によるオペレーショナルカーボン(製品使用時に関連するCO2)の削減は加速している。
一方、改めて住宅のLCAについて見なおすと、全世界のCO2排出量に占める 「建設部門」 の割合は約37%である。
そのうち、戸建住宅のCO2排出量ではエンボディドカーボン(調達・製造・施工・廃棄時に関連するCO2)の割合は約は半分を占める。エンボディドカーボンの削減に向けた取り組みは大きく遅れ、住宅・建築分野において喫緊の課題となっている。
近年、再エネの導入拡大により出力制御エリアは全国に拡大し、電力需要の減少等の影響により、足元の出力制御量は増加傾向にある。
この状況を改善する方策の一つとしては、昼間の電力需要を創出することが効果的となっている。
このため、デコ活(脱炭素につながる新しい豊かな暮らしを創る国民運動)では、昼の余剰電力を有効活用する新しい暮らしのあり方の絵姿を描いた上で、昼の電力利用への行動変容と、それによる生活者の利益・利便性を訴求している。
こうした中、環境省はデコ活の一環で、再生可能エネルギー導入の拡大により生じる昼の余剰電力を有効活用し、脱炭素につながるライフスタイル転換を促進するための実証事業を、関西電力㈱およびNature㈱と共同で実施すると発表した。
新しく建てられる住宅の数が減少している。
国土交通省が公表している新設住宅着工戸数のデータによると、注文住宅を指す持家の着工戸数は前年同月比で6・6%減と33カ月連続の減少となった。
前年と比べて着工戸数が減っている状況は3年近く続いている。
そんな中、新築戸建てを専門とする工務店からは「リフォームへ業態をシフトしたい」、「今後はリフォームの時代だ」などの声を聞くことがある。
次世代の全館空調「マッハシステム」の開発と普及を行っている㈱FHアライアンス(愛知県春日井市)は10月9日、第15回となる年次総会を東京都内で開催した。
主幹事は東京都目黒区で注文住宅を手掛ける㈱伊庭工務店が務めた。地場のZEHビルダーとしてマッハシステムを採用した家を供給している。
マッハシステムの特長はエアコン1台で全館空調が可能な「省エネ性」と、小温度差による「快適性」を両立している点だ。
「一般的な全館空調システムの3~4倍程度の風量を送ることで、室温との温度差が少ない風でも十分な冷暖房が可能」とする。
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