健康・省エネ住宅を地方政策から考える―健康・省エネシンポジウム―
健康・省エネ住宅を地方政策から考える―健康・省エネシンポジウム―
普及に向け情報を共有
健康・省エネ住宅を推進する国民会議（村上周三会長）は11日、健康・省エネシンポジウムを開催した。
9回目となる今回は、室内外の温度差が身体に与える影響などの情報を共有し、健康・省エネ住宅の文化を地方や日本から発信していくことを狙いとしている。
来賓あいさつで、高村正彦健康・省エネ住宅を推進する議員連盟会長（自民党副総裁）は、「国民の健康に住宅というのは大いに関係がある」としたうえで、日本国内で室内温度のバリアフリーの影響のエビデンス（裏付け、証拠）が少ないことに対し、「温かい家が良い、というのは実感として知っていること。
医薬品のように副作用があるわけではないので、厳格なエビデンスは必要ないだろうと思う」と指摘し、健康・省エネ住宅の普及に期待感を示した。
同シンポジウムでは、「英国における住宅と健康に関する取組み」と「住宅と健康に関する最新の研究から」をテーマに2つの基調講演が持たれた後、「英国とと日本の住環境と健康に関するエビデンスと政策」についてのパネルディスカッションが開かれ、健康・省エネ住宅を取り巻く政策やこれまでの取り組みなどが説明された。
（日刊木材新聞 H28.5.19号掲載記事抜粋）
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