大工育成へ提言受けて意見交換　〜木造住宅関連６団体が参加〜

大工育成へ提言受けて意見交換

木造住宅関連６団体が参加

全国木造住宅生産体制推進協議会の木造技能者育成検討委員会（藤澤好一委員長＝芝浦工業大学名誉教授）の第３回拡大委員会が２６日、東京都内で開かれた。

木造住宅建築関連６団体等が集まり、委員会が取りまとめた「大工技能者育成に向けた提言」に対する意見交換や団体間連携の可能性について話し合った。

大工技能者は０６〜１０年の５年間で１４万人も減少しており、近い将来、大工の確保が困難になることが予想される。同委員会はそれに対する団体や住宅会社等から意見を聞いた。

提言では大工の技能・技術によって「見習い大工」「標準大工」「上級大工」「上級熟練大工」とする評価基準と、その評価項目の試案をまとめている。「大工に対する何らかの評価支指標は必要」「おおむね方向性は評価できる。評価基準と賃金、処遇をどうつなげるかが課題」「若い大工は評価でモチベーションを高められる。逆にベテラン大工は自分が上級大工だと思っていたのが、標準大工と評価されてしまうと反発を招く可能性がある」といった意見があった。

今回参加した建材流通業者は、サイディング、ユニットバス、キッチンなどの工事を材工で請けており、４月から大工育成のために７人を社員化した。「職人を育成して工務店を支援する。高卒で安心して職人の世界に入れ、怪我などをした場合も現場監督など他の仕事で６５歳まで働ける環境を作っていきたい」との取り組み報告もあった。また、「こうした提言がまとまったことが画期的。まずは多くの人に見てもらう必要がある」と提言を評価する声が多かった。

（日刊木材新聞　H26.09.30号掲載記事抜粋）

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