次世代住宅関連設備市場が縮小

次世代住宅関連設備市場が縮小

矢野経済研究所

矢野経済研究所（東京都、水越孝社長）はZEHや太陽光発電など、次世代住宅関連機器の市場を調査した。

2016年度における次世代の住宅関連主要設備機器の市場規模は、7191億円で前年度比12.3％減となった。

政府はZEHの普及促進を目指し、ハウスメーカーもこれらの仕様を備えた商品を上市している。

ただ市場の大半を占める太陽光発電システムが縮小したため、次世代住宅関連設備機器（7品目）の市場規模は減少した。

（日刊木材新聞　H29.8.29号掲載記事抜粋）
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