社会資産としての大工育成が急務

社会資産としての大工育成が急務

JBN「大工育成プロジェクト」本格化前に公開セミナー

大工がいない。今後も減っていく。

若い大工を育てなければ――大工育成の重要性は以前から叫ばれていたが、昨今その動きが本格化してきた。

（一社）JBN・全国工務店協会（青木宏之会長）は今年、「JBN大工育成ガイドライン」を策定。

"社員大工"の育成に乗り出した。

12月7日には東京都内で公開セミナー「『JBNの社員大工の育て方』～日本の住まいを守る若手大工の育成～」を開催し、既に大工育成に取り組んでいる工務店が事例を発表。

社員化によって一定の成果があると同時に、社員としての評価方法やモチベーションの維持など、さまざまな課題を各社が抱えている状況が伺えた。

日本住宅新聞提供記事（平成29年12月号）
詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。
http://www.jyutaku-news.co.jp

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