不確定化する「家族」が「住まい」を変える

 不確定化する「家族」が「住まい」を変える

一般財団法人住総研（野村哲也代表理事）は９日、今年度の重点テーマ「縮小社会における住まいのゆくえ」に沿ってシンポジウム「家族像の変容と住まいのかたち」を開催。人口減少に伴い、さまざまな側面で縮小していく日本社会における住宅のあり方について多様な意見が交わされた。パネラーの一人である山田昌弘・中央大学教授は「縮小社会の家族像—未来不確定時代の住宅とは—」と題して講演。住宅取得の大きなきっかけとなる結婚・家族形成について、現在どのような変化が起こっているのか解説した。
（日本住宅新聞　H23.12.15・25号記事）

 

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