大阪市立大と共同研究 〜サ高住と入居者の相関性を〜
大阪市立大と共同研究
サ高住と入居者の相関性を
パナホーム(大阪府豊中市、藤井康照社長)は、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)の自立支援状況と、住環境が入居者の心身機能維持に及ぼす影響について、大阪市立大学(大阪市、西澤良記学長)と共同研究を始めた。
研究では、2011年にサービス付き高齢者向け住宅制度が改正され2年以上が経過するなかで、同住宅における高齢者の心身機能維持への影響に着目。
過去14年間にわたり、約1400カ所の医療・介護建築を手掛けてきた同社の実績とノウハウを生かし、環境行動理論に基づく高齢者施設や住宅の計画・設計・研究に取り組む三浦研教授(大阪市立大学大学院生活科学研究科)とともに、既存の施設とその入居者を対象として「サービス付き高齢者向け住宅などにおける自立支援の実施状況が高齢者の心身機能の維持に及ぼす影響」について研究を実施する。
(日刊木材新聞 H26.09.19号掲載記事抜粋)
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