住宅フェア

ジャパンホームショーなど住まいの大型総合展示会に


Japan Home & Building Show 2017開幕 15~17日の3日間、東京ビッグサイトで


日本能率協会(JMA、中村正巳会長)主催の「第39回ジャパンホームショー」が15日、東京ビッグサイト・東ホールで開幕した。


展示会は今回で6回目となる「JAPANTEX」と「Japan Home & Building Show」の合同開催となり、日本最大規模となる住宅や建築関連、インテリアなど幅広い分野の商品や情報が配信・提供される。


15日の開会式でJMAの中村会長は、「今回はトータルで978社、1735ブースの出展があり3日間で3万6000人を上回る来場目標を掲げた。来場者の方々に見て、触れて、感じてもらい、ビジネスの場としても有益な場を提供できるという確信をもって開催したい」とあいさつした。


(日刊木材新聞 H29.11.16号掲載記事抜粋)
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秋需要控え資材引き合いは好調 ―第38回ジャパン建材フェア―


売上高542奥苑、計画を5億円上回る


国内最大級の建材展示即売会である第38回ジャパン建材フェアが8月25、26日の両日、東京ビッグサイトの東展示棟で開催された。


来場者数は2万3870人で、計画していた2万5000人に届かなかったが、売上高は542億円(前回比1.3%増)を達成、計画していた537億円を5億円上回る好調な結果となった。


住宅着工も堅調に推移しており、今年の秋需に対しては盛り上がりを期待する声が多い。


木材、プレカットの売上高も2桁の増加と好調な結果となった。


企業別では、売上高が40億円超が大建工業、LIXIL、TOTOで、いずれも前年同期を上回った。


なかでもリフォーム向けにも力入れるLIXILが売り上げを大幅に伸ばした。


次いで、30億円超が吉野石膏、パナソニックES社、20億円超が永大産業、ノダ、ニチハとなっている。


ZEHの需要増で、グラウスールメーカーも売上を伸ばした。


(日刊木材新聞 H29.9.5号掲載記事抜粋)
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第37回ジャパン建材フェア


3月17・18日 東京ビッグサイト


国内最大級の建材展示即売会である「ジャパン建材フェア」が3月17、18の2日間、東京ビッグサイトの東展示棟で開かれる。


200以上の建材・住設機器メーカーが勢ぞろいする同フェアは規模・質両面で国内屈指。


ここに来れば最新のトレンド、市場の動きが一目で把握できる貴重な場でもある。


3月は春の新商品発表シーズンだが、低金利を背景に住宅着工は堅調に推移しており、各社の新商品開発は例年以上に力の入ったものとなっている。


各種セミナーもさらに充実し、ZEHや耐震など、家d栗に抱えない要件を基礎から学ぶことができる。


業界関係者は必見の建材展示即売会だ。


(日刊木材新聞 H29.2.17号掲載記事抜粋)
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ジャパンホームショー、JAPANTEXが開幕


建築・インテイリアの最新情報提供


第38回ジャパンホームショー(主催:日本能率協会=JMA)やJAPANTEX2016(同:日本インテイリアファブリックス協会=NIF)を含めた5つの住宅・建築関連資材専門展示会が「建築+インテリアWEEK」として26~28日の3日間、東京ビッグサイト(東京・有明)東ホールで開かれている。


合同開催は今回で5回目となり、出店は全体で971社・1867小間と過去最大規模だ。


来場予定者数は3日間で4万5000人をを見込んでいる。


今夏のジャパンホームショーは、新たにリフォーム製品・サービスを加えた8ゾーン(建材・部材、免振・耐震・制震、住宅設・システム、インテリア・デザイン設備、代理店募集・ソフトウェア・業務サポート、創エネ・蓄エネ・省エネ、海外パビリオン)で展開し、最新商品や情報を提供。


「ふるさと建材・家具見本市」や「ストーンフェア東京」「庭づくり・ガーデニング展」など3つの集中展示も行っている。


(日刊木材新聞 H28.10.27号掲載記事抜粋)
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過去最高の2万6357人が来場 ―遠州バザール―


工務店ストリートに25社


遠州バザール実行委員会(鈴木諭委員長)は1、2日の両日、浜松市総合産業展示館で「第6回遠州バザール」(共催=鈴三材木店)を開き、過去最高となる2万6357人が来場した。


同バザールは、遠州地区の衣・食・住を網羅したイベントで、「地産地商」による地域の交流や活性化を目的とする。


今回も、工務店や住設メーカーといった住宅、飲食など200超の遠州地区の企業・店舗が出展。


第1展示場の「工務店ストリート」には、地元の工務店25社がブース出展したほか、大手住設メーカーも最新商品を展示した。


(日刊木材新聞 H28.10.14号掲載記事抜粋)
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