国内最大級の異業種交流展示会「メッセナゴヤ2014」がこのほどポートメッセなごや（名古屋港金城埠頭）で開かれた。
「交流が生み出す新たな飛躍〜環境・安全・モノづくり」をテーマに、過去最大となる1315社（883企業・団体）が出展し、最新の環境関連技術や省・創エネ製品などをアピールした。会期4日間の総来場者は6万5975人に達し、昨年の前回展を上回り過去最多となった。
木材・建材・住宅関連では、ナイスは「森でつながる家」をコンセプトにしたナイスパワーホーム豊田プレミアムの実物大モデルを展示し、地域材である矢作川流域材を使用して先進的な機能を取り入れたスマートハウスなどを紹介した。
（日刊木材新聞 H26.11.22号掲載記事抜粋）
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地域型住宅ブランド化グループ「越後・元気家づくりの会」（事務局・木川材木(株)、新潟県新潟市南区）は、新潟県森林組合連合会、新潟県木材組合連合会、新潟杉ブランドの協議会の協賛と協力を得て9月5日（金）、6日（土）イオンモール新潟南マリンコートでグループをＰＲするイベントを開催した。
日本住宅新聞掲載記事（H26.10月号掲載記事）
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東京都と東京都木材団体連合会（吉条良明会長）共催の「第34回木と暮らしのふれあい展」が4、5日東京都立木馬公園で開かれた。
毎年、10月最初の土・日曜日に開催され、2日間で約5万人を動員するイベントに定着した。
5日は台風の影響で雨天となったが、好評の苗木配布を行い、木工教室テント内で背付きいすや長踏み台などのキットを配布した。
4日の開会式展では、はじめに天野洋一郎大会実行委員長が「大会メーンテーマは"森を育てたい。だから木を使おう"。サブテーマは"受け継ごう。日本の文化、木の住まい"とした。2日間、木を学び、木に触れてもらい木の文化を後世に受け継いでほしい」と開会宣言した。
続いて主催団体の一つである東京都の山本隆産業労働局長が「都の面積の約40％が森林だ。多摩産材情報センンターを開設し、森林の多目的機能などの情報発信を始めた。人と相性が良い天然素材の木材の利用促進に都も取り組んでいく」を式辞を述べた。多数の来賓から林野庁の牧元幸司林政部長、都議会議員を代表して地元江東区東区選出の山﨑一輝都議、山﨑孝明江東区長がそれぞれ祝辞を述べた。
（日刊木材新聞 H26.10.09号掲載記事抜粋）
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奈良県は１０月４日、５日、イオンモール橿原で「奈良の気づかいフェスタ」を開く。
これは奈良の木の魅力や利用する大切さを、より多くの人に知ってもらうことを目的とする。県では今年度から毎年１０月を「奈良の気づかい運動推進月間」と定め、様々な行事を行う計画だ。同フェスタはイオンモール橿原サンシャインコートで行われ、４日は、奈良の木の家コンテスト、井瀬政也氏による奈良の木を使ったウクレレ演奏、せんとくんとの撮影会、奈良の木を使った輪投げ、木の良さ体感装置の展示などを行う。
５日は奈良の木シンポジウム、奈良の木の音響設備を使った奈良県立ジュニアオーケストラ演奏会なども行われる。
（日刊木材新聞 H26.09.23号掲載記事抜粋）
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JKグループのハウス・デポ・ジャパン（HDJ、東京都、木戸保行社長）は、住宅資材販売店の全国組織であるハウス・デポグループの本部としての機能を拡充している。
同社は、４月１日から木戸社長の新体制において新たな方針が策定され、機動的な運営を開始し、新たに経営戦略室や月次審査委員会を設置した。
これにより同グループの主要５本柱である加盟店の社長会の実施（全国・エリア）や月次審査、経営支援（教育・研修）、リフォーム事業支援（見積ソフト）、ハートシステム（住宅完成保証）の効率がさらに向上するなど、加盟店の「勝ち残る会社づくり」を実践している。
ハウス・デポ・グループは今年１０月で設立１５年目を迎えるが、加盟販売店数３３０社（７月末現在）、協定工務店契約数約２７００社の規模まで成長した。同グループの主要５本柱の１本である加盟店の社長会は、全国の加盟店経営者が一堂に集まり、成功事例や失敗事例を公開する学びの場の提供やゲストセミナー、分科会の実施など、会社経営を見直す切っ掛け作りに役立ている。
今期はHDJの経営幹部の一新や組織の改編による新体制運営に伴い、社長会運営も従来の東京のみでの開催に加え、ブロック別加盟店でのエリア社長会を全国６地区で開催する。既に６月に九州地区（福岡）、８月に北海道地区（札幌）での開催を終えており、地域密着型の経営戦略や経営戦術など実践的な内容で、参加した加盟店から好評を得ている。今度の日程は、９月３日に関西地区（大阪）、１０月２日に中部地区（名古屋）、１１月５日に東北地区（仙台）、１２月３日に中国地区（広島）で開催する予定だ。
（日刊木材新聞 H26.08.06号掲載記事抜粋）
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