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大工不足への危機感高まる


新規入職者は減少傾向


大工・職人不足が叫ばれるなかで、職業訓練校などで基本的な技術を取得して新規に参入した大工は2013年度に680人程度、国勢調査をもとに15年に新規入職する24歳以下の大工の人数は年間約1000人という推定値が、全国木造住宅生産体制推進協議会木造技能者育成検討委員会(主査=藤澤好一芝浦工業大学名誉教授)が取りまとめた「大工技能者育成に向けた提言」のなかで示されている。


この数字は、2010年の若年新規入職者数1万2300人が5年で半減するというもので、「実質的には、新規入職者は年間1000人と外国人実習生400人程度まで減少してしまう」という危機感がある。昨年は消費税の駆け込み需要で住宅着工が100万戸に迫る勢いとなったことで、夏ごろから大工不足が顕在化、東北の復興需要も加わり、工事遅延が続発するなど受注が取れても施工が追い付かないという事態になった。


大工不足への危機感は90年代初頭にもあり、当時住宅会社がこぞって訓練校を設立したこともあった。ただ現在は、少子化の影響で人材不足が幅広い業界で起こっており、将来的な展望を描きにくい木造住宅の施工分野に参入が少なく、体力勝負で技よりもスピードが求められ、若いうちしか稼げないとして途中離職していく大工も多いという。



(日刊木材新聞 H26.09.19号掲載記事抜粋)


詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。


日刊木材新聞ホームページ http://www.n-mokuzai.com



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