太陽光発電・エネファームの採用傾向
太陽光発電・エネファームの採用傾向
東日本大震災後に顧客の関心が高まる
太陽光発電システムやエネファーム等の創エネ設備は、着実に市場を拡大しています。
更に、今回の東日本大震災をきっかけとして、顧客の関心をより集めているようです。1年以内に戸建住宅購入を検討している人へのアンケート調査によると、「震災後に太陽光発電の搭載を考えるようになった」という回答が24％に達しており、住宅検討者の実に４分の1が、震災をきっかけに太陽光発電予備軍に新たに加わったことになります。太陽光発電はもはや特別な設備ではないことを裏付ける調査結果といえます。
実際の太陽光発電の採用状況はどうでしょうか。太陽光発電普及拡大センターの補助金に関する申請件数の動向を見ると、平成21年度は144,601件、22年度は195,348件となり35％増という伸びを示しました。23年度の単月申請件数は、、4月は例年やや少ないですが、5月以降は2万件超、前年比でも30～40％増という伸び率で推移しており、今年度も順調に採用が増加していることがうかがえます。
震災後の顧客心理の変化を考えると、太陽光発電は省エネ・環境という視点だけでなく、「防災・安心」設備として新たな可能性も加わったと見るべきでしょう。
●太陽光発電の申請受理件数（平成23年度）
※資料：太陽光発電普及拡大センターの情報より作成
8月は1日～14日の件数、前年4月は302件
●震災後の「太陽光発電」に対する意識変化
資料：住宅産業研究所調べ（2011年4月実施）
1年以内に住宅購入を検討する506人
＜ハウジングニュース 記事＞
