持ち運べる「熱中対策シェルター」 スポットクーラーと併用可能
持ち運べる「熱中対策シェルター」 スポットクーラーと併用可能
㈱山善は、作業現場における熱中症対策として、移動式の簡易休憩スペース「熱中対策シェルター」(屋外/屋内用の2種類)と、熱中症が疑われる際の応急対応として、体表面を冷却できる「エマージェンシープール」を開発した。
㈱山善は、作業現場における熱中症対策として、移動式の簡易休憩スペース「熱中対策シェルター」(屋外/屋内用の2種類)と、熱中症が疑われる際の応急対応として、体表面を冷却できる「エマージェンシープール」を開発した。
㈱オカベの100%子会社であるスカンジナビアンハウジング㈱は4月1日、部屋の奥行きに合わせて一本の木から切り出す特注床材「フルレングスフローリング」の受注生産体制を確立したことから、正式に提供を開始した。
4月1日、DAIKEN㈱の代表取締役社長執行役員CEOに清洲忠洋氏が就任した。
住宅着工の減少が続く中、同社は2026~2035年度までの次期長期ビジョン「TryAngel2035」を策定。
清洲氏は、木質技術を軸とした強みの生かし方や、縮小する国内市場で工務店とどう向き合うか、営業体制の見直し、地域ごとの提案強化、海外事業の展開など幅広いテーマについて語った。
国土交通省は4月3日、計7回にわたって開催した「今後の建設業のあり方に関する勉強会」のとりまとめを公表した。
とりまとめの中では目指すべき建設産業の姿として①「人を大事にする」産業、②真に「経営力」のある産業、③「未来に続く」産業――が示された。
㈱パロマは4月1日付で、中山能勝氏が代表取締役社長に、前社長の小林弘明氏が代表取締役会長に就任する新体制へと移行した。
小林会長は親会社であるパロマリームホールディングス(PRH)の社長としてグループ経営に注力し、中山新社長は長年のモノづくりの知見を活かし「安全・安心・快適」の提供と脱炭素社会の実現を牽引する。
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