「ユニットバスルーム」 誕生60周年
「ユニットバスルーム」 誕生60周年
ＴＯＴＯ㈱が開発した「ユニットバスルーム」は、９月１日に誕生60周年を迎える。
そこで同社は、企画展「快適な暮らしを追求するユニットバスルーム展～誕生60年の軌跡～」を11月上旬まで「ＴＯＴＯミュージアム」特別展示室（福岡県北九州市）で開催している。
木造軸組工法住宅 施工現場の注意点等を公開
木造軸組工法住宅 施工現場の注意点等を公開
（一社）日本木造住宅産業協会（木住協）は、「木造軸組工法住宅 施工管理チェックポイントマニュアル解説」オンラインセミナーを一般公開している。
同セミナーは、木造軸組工法住宅の施工現場におけるチェックポイント・注意点等を、初めて現場に携わる新人からベテランの管理者・設計者まで幅広い従事者に解説するもの。
使用テキストは石綿等の法改正に対応している。
海上物流混乱下の住宅業界
海上物流混乱下の住宅業界
現在「ロシアによるウクライナ侵攻」、「イスラエルによるパレスチナのガザ地区攻撃問題に関連した、イエメンのシーア派武装集団フーシ派による紅海を航行する船舶への襲撃」などを受け、世界の海上物流に混乱が生じている。
特に住宅業界にとって注視すべき問題となっているのが、欧州材の動向といえるだろう。
同材は、３月の東京木材埠頭においてはまとまって入港があったことから、品薄感も多少緩和された雰囲気がみられている。
集合住宅の音環境を調査
集合住宅の音環境を調査
住宅相談統計年報において、紛争処理の争点となった主な不具合事象として、２０１５年から２０２０年まで「遮音不良」と「異常音」が常にランクインしていた。
集合住宅取得者のなかでは、遮音性能が問題と感じている人が比較的多い事象となっている。
こうした中、国土交通省国土技術政策総合研究所（国総研）は、「集合住宅における居住者の音環境評価に関するオンライン調査」を実施し、その結果を３月29日に発表した。
規格不適合の墜落制止用器具を公表
規格不適合の墜落制止用器具を公表
厚生労働省は、高所作業等の際に使用が義務付けられている「墜落制止用器具」（安全帯）の一部製品に規格で定める構造、性能、強度等の要件を満たしていないものが確認されたと４月５日に公表した。
同省は、販売者に対して当該製品の回収を要請するとともに、使用を中止するよう広く注意喚起を実施している。
日本住宅新聞提供記事（2024年4月15日号）
詳しくは、NJS日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。
http://www.jyutaku-news.co.jp
