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施工性の良さが決め手 ~リフォーム専用建材~

既存部分生かした施工など工夫も

行政は2020年までに中古住宅流通・リフォーム市場の規模を倍増し、20兆円にすることを目指している。

5760万戸(08年)と言われる既築住宅。そのリフォーム需要を喚起することは、住宅業界にとって20年以上も前から言われ続けてきた重要な課題の一つだ。

リフォームは新築と異なり、施主が生活を営んでいる空間を工事することになる。

特に、家全他のリフォームではなく部分リフォームではなく部分リフォームの場合、施主が住んでいる状態で工事するケースも少なくない。

そのため、できるだけ短時間で工事を終えられ、周囲に粉じんなどが残りにくく、ごみが少ないリフォーム工事が、需要喚起の重要なポイントになる。

しかし、リフォーム専用商品や専用工法の開発・発売が増えてきたのはここ数年のことだ。リフォームは新築に比べ1件当たりの価格が低いため、ビルダー販売店、メーカーとも、新築需要が一定件数ある間は、新築中心の開発、生産にならざるを得なかった。

だが、消費税増税後の反動減も含め、将来的な新築現象が目前に迫ってきたことで、メーカー側もようやくリフォーム専用商品・工法に力を入れ始めた。

従来あった商品の品ぞろえ充実させたり、新築向け同様の意匠性や機能性を持った新製品を発売するなど、活発な動きが続いている。

リフォームを検討する際、施主の最大の関心事はトータル費用だが、工事中に生活がどれくらい制限されるかも気がかりな点といえる。

そのため、意匠や機能の面で施主への訴求力が高いことはもちろん、施工が簡易で、できるだけ既存部分を壊さずに工事ができるリフォームを勧めやすくなすからだ

さらに、施工業者が不足し、高齢化も進んでいるなか、簡単に少人数で施工でき、現場への搬入がしやすいリフォーム専用商品・工法は施工する側にとってもメリットが大きい。

 

(日刊木材新聞 H25.4.12号掲載記事抜粋)

詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。

日刊木材新聞ホームページ http://www.n-mokuzai.com



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