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異素材を同一条件で評価


省エネ義務化に向け規格統一


経済産業省は9月22日、建築用の断熱材に関するJISの改正を公示した。


建築用の断熱材は従来、複数の規格で品質や性能が規定されていたが、改正で現在用いられている主な断熱材の性能を同一条件で評価できるようになった。


さらに、性能表示が可能になったほか、将来の性能向上を想定し、現時点で存在しないレベルの高性能ランクも新たに設けられた。


現在、建築物には様々な断熱材が用いられているが、そのJIS規格は、グラスウールとロックウールは旧JISA9521で規定され、押し出し発砲プリスチレンフォーム(XPS)、ビーズ法ポリスチレンフォーム(EPS)、硬質ウレタンフォーム、フェノールフォーム、ポリエスチレンフォームはJISA9511で規定されていた。


今回の改正では、旧JISA9521の対象範囲を拡大し、従来の対象であるグラスウールとロックウールに、JISA9511がカバーしていた5素材の断熱材が統合され、さらに木質繊維原料のインシュレーションファイバー断熱材も追加された。これにより新JISA9521は計8素材の断熱材の規格となった。


改正の目的について経済産業省は、将来の省エネルギー基準義務化に向け、ユーザーが求める性能、品質の製品を選びやすくするため、建築用断熱材の規格を統合し、利便性を向上することを挙げている。また、断熱材を建材のトップランナー制度の対象とし性能向上を目指すなかで、異なる素材の断熱材の性能を同じ基準で評価する必要もあったと述べている。



(日刊木材新聞 H26.10.03号掲載記事抜粋)


詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。


日刊木材新聞ホームページ http://www.n-mokuzai.com



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