節約・節電が生活に定着　～パナホーム住生活・デザイン部～

節約・節電が生活に定着　～パナホーム住生活・デザイン部～

節電に関する意識と行動調査

パナホーム（大阪府豊中市、藤井康照社長）は、東日本大震災後における生活者の意識と行動の変化をみるため、一般性生活者を対象に11年夏から計4回にわたり、インターネット調査を実施している。今回、11年9月と12年3月調査における意識・行動の変化について分析を行った。

生活者の意識では、約60％の人が今後のエネルギー供給に不安を感じており、節電や節約の取り組みについて通常の生活スタイルになった。また、自然エネルギーへの期待は夏・冬通じて高く、70％が積極的に取り入れたい意向を示している。

住まいにおける省エネ設備の採用意欲と重視項目では、太陽光発電やLED照明に加え、HEMSへの採用意欲は50％近くに達し、耐震性や耐久性が重要と考えている人は70％に達する。特に、女性の方がこの傾向は強い。

このように、今後も続くエネルギー供給の不安から、住まいにおける細心の省エネ設備や耐震性への関心が高まり、節電・節約への取り組みも生活スタイルとして定着していることが分かった。「生活者にどのような意識や行動が定着したのかを見極め、今後の住まいづくりや暮らし方へ提案につなげたい」（同社）という。

 

 

（日刊木材新聞　H24.5.9号掲載記事抜粋）

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