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ＣＬＴを始める絶好の機会ＷＥＢ講習会開催

昨今、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）やＥＳＧ投資（従来の財務情報だけでなく、環境・社会・ガバナンス要素も考慮した投資）の観点から、ＣＬＴをはじめとする木造建築物の需要が高まっており、普及が推進されている。

国土交通省は、省エネ・省ＣＯ２に関連する先導的な技術を導入した住宅・建築物のリーディングプロジェクトを支援する「令和３年度サステナブル建築物等先導事業（省ＣＯ２先導型）」において、第１回提案を採択したことを８月25日に発表した。

我が国の温室効果ガス排出量を生産ベースでみると、「家計に関する排出量」は冷暖房・給湯、家電の使用など家庭におけるエネルギー消費によるものが中心で約２割を占めている。

これに加えて消費ベースでは、全体の約６割が家計によるものという報告もある。

建築物省エネ法改正からおよそ４カ月、「説明義務制度について悩んでいる」という工務店の声が聞こえてくる。

脱炭素社会の実現に向け、様々な方面から動きが出ている昨今だが、お施主様においても住まいの省エネ性能について関心が高まってきている。

国土交通省は、「令和３年度サステナブル建築物等先導事業（木造先導型）」において、国立大学法人東京芸術大学が提案した「東京藝術大学国際交流拠点（仮称）整備事業」を採択したことを、７月30日に発表した。