7月18日から全国7会場で講習会　～建築環境・省エネルギー機構～

7月18日から全国7会場で講習会　～建築環境・省エネルギー機構～

建築環境・省エネカギー機構（東京都、村上周三理事長）は住宅のエネルギー消費量を50％削減する「準寒冷地版　自立循環型住宅への設計ガイドライン」を完成した。ガイドラインの内容を解説する講習会も全国7会場で開催する。

「自立循環型住宅」とは、一般的に入手できる材料・技術の組み合わせで、太陽光発電システムなどを含まずに、住宅の生活エネルギーの消費量を50%削減することを目指したもの。

同ガイドラインは、国土交通省国土技術政策総合研究所・独立行政法人建築研究j所及び研究機関の有識者、民間企業27社で共同研究を行い、「自立環境型住宅開発委員会第3フェーズ」（委員長＝坂本雄三東京大学大学院教授、当時）としてとりまとめた。

講習会では、特に準寒冷地の木造戸建て住宅を中心に、エネルギー消費量を2000年頃の一般的な住宅と比べ大幅に削減させるための効果的な設計手法について紹介する。

 

一般財団法人　建築環境・省エネルギー機構ホームページ　http://www.ibec.or.jp/

 

 

 

（日刊木材新聞　H24.6.28号掲載記事抜粋）

詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。

日刊木材新聞ホームページ　http://www.n-mokuzai.com

 

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