メーカー・資材情報

バガスボードでタイのメーカーと技術交流 ~LIXIL~

自社製品への採用も検討

LIXIL(東京都、藤森義明社長)は15日、タイの木質ボードメーカーが製造するバガスボードに関して、F☆☆☆☆対応や高強度化など品質を向上させるための技術交流を開始することを発表した。日本を含めた先進国への輸出のほか、LIXILの住設機器や内装建材の素材として使うことも検討している。

LIXILが技術交流するのは、パネルプラス(バンコク、アンポン・カンジャナカムナァーダ社長)。たい最大で世界5位の製糖会社ミトポンシュガーグループ傘下の会社でバガスボードを生産するため1990年に設立された。

バガスボードは、砂糖を精製する工程で出るサトウキビの搾りカス(バガス)の繊維を接着剤で固めた繊維板。パーティクルボードなどと同様に、家具や内装建材の素材として使われている。同社はこのほか、ゴムの木を原料とした「ラバーボード」も製造しており、現在、2つ合わせた年間総生産35万立方メートルという。

 

(日刊木材新聞 H24.3.20号掲載記事抜粋)

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PBメーカー、増産の余地探る

化粧用で注文依頼が増加

大倉工業JIS認定取消に関連し、パーティクルボード(PB)業過はあわただしい展開となっている。同社のPB製品は素板や化粧用、構造用など幅が広いが、JIS取り消しを受けて、需要家である住設・建材メーカーからは化粧用を筆頭に他メーカーまでの納入製品の供給で手一杯であるほか、化粧用は表面性などの品質面で即座に他社製品での代替が難しいこともある。原料チップを必要武士以下確保しておらず、冬季チップ需要に余力がないこともあって新規の注文に対応できないケースも出ている。

PBは例年、秋口から春先までが需要期で、4月以降なら製品需要が緩んでくることから新規注文にこたえる可能性が出てきそうだ。需要側が求める製品と品質、数量を注意深く汲み取ることで、いたずらに仮需を発生させない配慮も垣間見れる。一方で、PBメーカー側は原料チップの確保や接着座もあってコスト高分の製品転嫁をどう進めていくかという課題も挙がっている。

単位:トン

  月間
生産能力
2012年1~2月の
月間平均生産量
日本ノボパン工業 23,000 20,000
永大産業 18,500 10,000~11,000
東京ボード工業 7,500 5,500
太平工業PB事業部 6,800 5,400
イワクラ 4,500 3,800
新秋木工業 2,500 2,100
東北ホモボード工業 2,500 2,250
宮古ボード工業 2,400 1,800

 

 

(日刊木材新聞 H24.3.17号掲載記事抜粋)

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ジャパン建材フェアを生中継 ~マグ・イゾベール~

マグ・イゾベール(東京都、フランソワ・ザビエ リエナール社長)は、今週末開催のジャパン建材フェアの同社ブースの模様を動画サイトで生中継する。

中継するのは、17日午後3時30分~4時10分。同社が昨年から起用しているキャラクター「断熱戦士ベールちゃん」が質問に答えたり同社の社員にインタビューしたりする様子を動画サイトUSTREAM(http://ustre.am/IbvN)で公開する。

中継の前後には、ベールちゃんのツイッターでも会場の様子がレポートされ、当日会場に来られない人も、フェアの雰囲気を垣間見ることができる。


 

(日刊木材新聞 H24.3.15号掲載記事抜粋)

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マグ・イゾベール株式会社 http://www.isover.co.jp/

該当記事 http://www.isover.co.jp/news/campaign/post-20.html



太陽電池国内出荷、初の100万キロワット台

太陽光発電協会がまとめる国内の太陽電池出荷量が、11年は初めて100万キロワットを超えた。国内総出荷量は129万6073キロワット(前年比30.7%増)で、このうち住宅用は110万3302キロワット(同37.2%増)と、大台を上回った。

国内の太陽電池出荷量は、11年も四半期ごとに過去最高を塗り替え続けた。特に震災の影響が薄れた下半期は住宅用が7~9月、10~12月とも30万キロワット台を記録している。

震災時の停電やその後の電力不足で、太陽光発電システムの需要はさらに高まっている。大手ハウスメーカーの新築では大半に搭載され、標準装備する会社も出始めた。既築向けでは、家電販売店の販売力が特に目立つようになってきた。

 

(日刊木材新聞 H24.3.16号掲載記事抜粋)

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住設機器、内装建材に一部納期遅れ ~大倉工業JIS取消の影響~

3月末引き渡しは影響なし 大倉工業JIS取消の影響

大倉工業のパーティクルボード(PB)は、バージンチップ原料特有の平滑で色むらの無い美しい表面性が好まれ、キッチンや洗面化粧台の収納(キャビネット)部分、内装ドアや玄関収納の扉に、化粧用合板として採用されるメーカーが多かった。こうした住設メーカーや内装建材メーカーはJIS取消を受け、一斉に他メーカーのPBやMDFへ台板の転換を進めている。企業として「JIS」は商品に絶対必要という姿勢だ。それがなければ住宅会社や実際に商品を使う施主に対し、品質の担保ができない、説明ができない、というのが共通した意見だ。各社とも台板の仕入れは基本的に複数購買のため、各社そろって大倉工場以外の仕入れ先にシフトすることとなった。

現実問題としては、同様の品質・量を補うことのできるメーカーは限られる。予定外に、それも即座に切り替えを求められたこともあり、消費位の納期が若干遅れるなどの影響が出ている。JIS違反が発覚したのは、3月末に引き渡しに向け現場納入が最後の山場を迎えた時期。「引き渡しに影響が出るかもしれないと、一瞬不安がよぎった」(メーカー)。

もともと、化粧用台板のPBのシェアが高かったのは、セイホクの石巻工場だった。しかし、震災により同工場では現在、PBの生産は停止している。その需要が大倉工業にシフトし、ようやく落ち着いた矢先のJIS取消だったことが、調達担当者や製造現場を慌てさせた。「セイホクのPBが停止していなければ、特に慌てなかったかもしれない」というメーカーもある。

 

 

 

(日刊木材新聞 H24.3.15号掲載記事抜粋)

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