メーカー・資材情報

ノンホルのグラスウール開発


九州中心に販売スタート


マグ・イゾベール(東京都、フランソワ・ザビエ リエナール社長)は、植物由来の接着剤を使ったノンホルムアルデヒドの高性能グラスウール「ナチュレ」を新たに開発した。


今後、製品構成や設備投資も含めた供給体制を整えていく計画だ。


新開発のナチュレは、植物由来の接着剤を使うことでノンホル化を実現した高性能グラスウール。接着剤は親会社のサンゴバンが独自開発したもので、海外では採用が進んでいる。世界的に自然素材志向が高まっていることや、再生可能な植物原料を使うことでより環境負荷を抑える目的から、マグ・イゾベールもこれを採用した。



(日刊木材新聞 H27.07.04号掲載記事抜粋)
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[人事異動] 社長にフランシス・ショレー氏


マグ・イゾベール


▽社長 フランシス・ショレー(7月31日付)


◇退社(社長) フランソワ・ザビエリエナール


▽新社長経歴=1994年6月サンゴバン・セキュリット・フランス入社、97年同ジャパン社長、2003年1月セントラル・サンゴバン副社長、09年1月サンゴバンガラス事業部カントリーマネージャー、同10月サンゴバン・ハングラス・セキュリット・上海社長 


【ショレー社長の話】サンゴバン・グループの一員として、断熱事業に取り組むことに大きな喜びを感じている。私の日本を中心とするアジアでの事業経験を生かし、顧客満足にかなう製品とサービスを提供し、より良い社会づくりに貢献するため、社員とともに全力で取り組んでいく。


LIXIL


▽専務執行役員LIXILキッチンテクノロジーCEO フランソワ・ザビエリエナール


【藤森社長の話】当社のキッチン事業は日本では業界のリーディングカンパニーだが、後は国外でのシェアと収益の拡大を加速させる。リエナール氏には、日本の商習慣、文化にも精通しているグローバル経営者として、当社が真のグローバル企業へ移行する重要なステージへの貢献を期待している。


【リエナール氏の話】LIXILキッチンテクノロジーが、海外においても業界のリーダーとなるために全力を尽くす。私のフランス、英国、ブラジル、日本(13年間)における、住宅・建材業界での経験を生かしていきたい。


 


(日刊木材新聞 H27.07.02号掲載記事抜粋)
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吉野石膏、旭ファイバーグラス買収


非木質業界大手が経営統合


吉野石膏(東京都、須藤永さ作社長)は6月30日、旭ファイバーグラス(同、狐塚章社長)を買収したことを明らかにした。


買収額は明らかにしていない。


吉野石膏は既に旭ファイバーグラスの株式(16.32%)を保有していたが、今回、筆頭株主であるオリックス(同、井上亮社長)傘下の投資事業組合が保有する株式(80.43%)ほかを買い取ることで旭ファイバーグラスを完全子会社化する。


石膏ボードの最大手と断熱材のトップクラスが同一企業グループに収まることで、非木質建材事業の再編が一段階と進むことになった.


吉野石膏は、かねてより旭ファイバーグラスへの経営参画に関心を寄せていた。ファンドとしてのオリックスが旭ファイバーグラス株式会社を取得して2年余りが経過したことから、関連業界でも資本が充実している吉野石膏への株式譲渡を決断した。


 


(日刊木材新聞 H27.07.02号掲載記事抜粋)
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東海の現金販売を首都圏で


人材強化図り多店舗化へ


住資材店頭渡し専門の現金販売を行う「プロショップ」を中京地区で展開する圓屋(愛知県東海市、東英則社長)は19日、東京都足立区に首都圏では初となる「東京足立店」をオープンした。


同社直営では6店舗目、フランチャイズ店を含めると8店舗目に当たる。東京足立店を足掛かりに、今後もおう盛な需要が見込まれる首都圏での展開に意欲を示している。


首都高速加平出入口至近に約280坪の敷地、約150坪の店舗建屋を確保した。木材や合板、石膏ボードなどボード類といった基礎資材やフローリング、造作や収納などの内装建材、水周りから工具関連、40を超えるメーカーによる2000以上の幅広い品目を並べるほか、同社が得意とする古材も扱い、プレカット構造躯体や住設関連の注文にも応じる。首都圏初進出ということもあり値頃な商品による集客にも配慮した。水周り関連では同社と同じく中京圏を拠点とするジャニス工業、トクラス製品の拡販にも力を入れる。


 


(日刊木材新聞 H27.06.23号掲載記事抜粋)
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埼玉エコタウンプロジェクト


協働事業者に決定 -アキュラホーム-


アキュラホーム(東京都、宮沢俊哉社長)は、埼玉県が取り組んでいる「埼玉エコタウンプロジェクト」の協働事業者に決定した。


これにより同社は、埼玉エコタウンプロジェクトの新たな取り組みである、埼玉県と民間事業者が協働で小規模な既存住宅街区をエコタウンに変えていく活動「ミニエコタウン事業」を協働事業者として推進してく。


同社は、埼玉県内にある5つの分譲地214戸をミニエコタウンのモデル街区とし、住民への創エネ、省エネ、蓄エネの働き掛け及び施工、取り組み効果を検証する。


(日刊木材新聞 H27.06.17号掲載記事抜粋)
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