LIXIL(東京都、藤森義明社長）は、物に通信機能持たせたIoT（Internet of Things、モノのインターネット）を建材や住宅設備に取り入れた実証実験施設「LIXIL IoT House」の建設に向け、プロジェクトを開始した。
2017年の竣工を目指す。約10億円を投資し、IoT分野の世界的権威で、未来の住宅についても造脂の深い東京大学大学院の坂村健教授の協力を得て検証、開発、研究を進めていく。
IoTは、コンピューターなどの通信機器だけでなく、物体（モノ）が通信機能や持ち、インターネットに接合したり相互に通信することで、自動認識や自動制御、遠隔計測などを行うこと。
一例では、自動車の自動運転が最新技術として注目されている。
（日刊木材新聞 H27.12.12号掲載記事抜粋）
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化学メーカーのカネカ（大阪市、角倉護社長）は、同社が製造している押し出し発泡ポリスチレン断熱材「カネライトフォーム」シリーズで、従来品より断熱性能を約20％向上した新製品を発表した。
「カネライトフォームFX]の名称で、来春から子会社のカネカケンテック（東京都、堀江康則社長）を通じて販売を開始する計画だ。
製造は、カネカの主力工場である鹿島工場と大阪工場の東西2拠点で製造していく。
新商品は、断熱性能の最高レベルであるFランク、熱伝導率0.022W/m・K を達成した。Fランクとは、断熱材性能区分の最高レベルで、高い断熱性能で知られるフェノールフォーム相当のランク。
現在の主力であるカネライトフォームスーパーE-Ⅲに比べ約20％、現行のシリーズ最高レベルであるカネライトフォームスーパーEXと比べても約10％、断熱性能が向上している。
（日刊木材新聞 H27.12.10号掲載記事抜粋）
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プレハブ建築協会（樋口武男会長）はさきごろ、同協会の住宅部会21社のうち、部会内に設置された環境分科会参加者の10社による環境行動計画「エコアクション2020」の2014年度実績調査を発表した。
この調査は、環境分科会参加の10社の戸建て供給戸数6万453戸（前年比14.2％減）、低層集合住宅8万5119戸（同4.7％増）を対象として行われた。
新築戸建て住宅のCO2排出量は、太陽光発電システムと燃料電池コージェネレーションシステムの普及により、10年比25.7％減の1734kg/-CO2/戸・年（同9.9％減）だった。一方、低層集合住宅の居住段階のネットCO2排出量は10年比18.2％減の1488kg/-CO2/戸・年（同4.3%減）と、20年の目標達成に向けて順調に削減が進んでいることを報告した。
（日刊木材新聞 H27.12.09号掲載記事抜粋）
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リンナイ（名古屋市 内藤弘康社長）はこのほど、第3世代ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONE（エコワン）の商品群を拡充し、給湯に加えて床暖房も電気とガスのハイブリッド運転を行う「ダブルハイブリッドタイプ」を発売した。
エコワンは、空気熱を利用してお湯を作るヒートポンプユニットと、瞬時に高能力な給湯を可能とするガス給湯器エコジョーズを組み合わせた家庭用ハイブリッド給湯・暖房システム。今年4月には業界最高レベルの給湯1次エネルギー効率138％を実現した第3世代モデルを発売している。
（日刊木材新聞 H27.12.08号掲載記事抜粋）
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MUJI HOUSE(東京都、松崎 曉社長）の「木の家」がグッドデザイン賞のロングライフデザイン賞に選定された。
ロングライフデザイン賞は、10年以上前にグッドデザイン賞の受賞し、現在も市場に提供され続けてユーザーの支持を受けているものに与えられる。年間3000件以上がグッドデザイン賞を受賞するなかで30件程度にしか与えられない、まさに今日の日本のスタンダードになった商品に与えられる賞ともいえる。
（日刊木材新聞 H27.12.08号掲載記事抜粋）
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