ノーリツ（神戸市、國井総一郎社長）は、日本住環境協会が主催するエコマークアワードで、太陽熱利用ガス風呂給湯暖房システム「XFシリーズ」がプロダクト・オブ・ザ・イヤーを受賞した。
同製品は太陽の熱エネルギーとガスを組み合わせ、床暖房や風呂給湯を行う高機能タイプの太陽熱利用システム。
コンパクトで軽量なソーラーパネルとスリムなデザインで保温性の高い貯湯量90リットル貯湯タンクで構成される。
高効率95％のエコジョーズを補助熱源として内蔵する。
湯切れを起こさず、リモコンで太陽熱による貯湯タンクのお湯のみの給湯や太陽熱を床暖房に利用することもできる。
（日刊木材新聞 H28.1.28号掲載記事抜粋）
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1月の全国プレカット各社の受注状況は、全体的に減少している。
1月の全国受注平均は90.7％で前月受注比15.5ポイントと大きく減少した。
しかし、例年1～3月期にかけて受注は減少する傾向にあるうえ、4月以降に動くとみられる消費増税前の駆け込み需要への期待感がある。
既に2月以降の仕事を確保しているプレカット会社少なくないため。悲観的な見方はあまり見られない。
（日刊木材新聞 H28.1.28号掲載記事抜粋）
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装飾建材の製造販売大手であるみはし（埼玉県和光市、三橋英生会長）は、昨年国土交通省大臣認定を取得した桧の不燃処理材の社内燃焼実験を実施し、認定で定められたとおり20分間延焼しない性能を確かめた。
同社では実験を記録した写真や映像などを活用し、新国立競技場をはじめ東京五輪関連施設での採用を目指したPRを進める。
また、桧に加え杉の大臣認定も取得する意向で、今月中にも建材試験センターで性能評価試験を受験する。
（日刊木材新聞 H28.1.27号掲載記事抜粋）
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2020年の東京五輪に向けて2月以降、オリンピック組織委員会で分野ごとの調達基準の議論が本格化するのを前に、21日、国内の農林水畜産物の認証制度を管理する7団体が集まり、調達基準の内容等について産業界側から提言を行う団体として持続可能な日本産農林水産物の活用推進協議会（略称＝日本産推進協議会）が設立された。
（日刊木材新聞 H28.1.23号掲載記事抜粋）
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イビデングループで建材事業を手掛けるイビケン（岐阜件大垣市、臼井勝弘社長）とイビデン建装（同、染谷了社長）は、4月1日付の合併に向けて協議を開始した。
イビケンを存続会社とする吸収合併方式を予定している。
イビケンは1969年設立、資本金9600万円、従業員数179人で建材や家具、什器、住宅機器の製造・販売を手掛け、年商148億3900万円（2014年度）を上げている。
イビデン建装は1977年設立、資本金1080万円、従業員数61人、建築資材や家具資材の製造・販売、住設の販売・施工で年商60億5600万円（同）を上げている。
（日刊木材新聞 H28.1.20号掲載記事抜粋）
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