メーカー・資材情報

ハウスロン、9月で販売終了

ソフールへ全面切り替え

パラマウント硝子工業（福島県須賀川市、野崎有社長）は、同社の住宅用グラスウールの主力ブランドである「ハウスロン」シリーズの販売を、今年9月末で終了することを決めた。

ユーザーには、昨年発売した高性能グラスウール「ソフール」への切り替えを提案していく。

販売終了は、さきごろ開かれたジャパン建材フェアのブースで発表された。ブースでは「ハウスロンからソフールへ」のキャットフレーズで、後継商品としてソフールが全面的に取り上げられた。

ソフールは、ガラス繊維を従来よりさらに細く均一にすることで、密度10Kながら16Kに相当する断熱性能を実現した。ソフール10K100ミリ厚はハウスロン16K100ミリ厚と同じ断熱性能を、ソフール10K90ミリ厚はハウスロン10K100ミリ厚と同じ断熱性能を有し、どちらも新しい省エネ基準に対応できる。

 

（日刊木材新聞　H26.03.21掲載記事抜粋）

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炉のメンテナンス1ヵ月延期

安定供給向け体制整える

マグ・イゾベール（東京都、フランソワ・ザビエ　リエナール社長）は、茨城県の土浦工場で今週末から予定していたガラス溶融炉のメンテナンスを１ヵ月強延期することを決めた。

在庫の積み増しと韓国からの輸入拡大を進め、メンテナンス期間の生産停止に備える。

グラスウールの製造は、溶融炉でガラスを溶かすところから始まるため、メンテナンスの期間、土浦工場の生産・出荷は止まることになる。その間の出荷に充てるため、今月に入り在庫の積み増しを始めたが、十分に備えるためメンテナンス開始を予定より遅らせた。

今回のメンテナンスは、本来昨夏に予定されていたもの。しかし、メーカーの値上げ表明に伴う駆け込み需要や、消費税増税前の新築着工増加を背景に、今年3月下旬に延期した。

 

（日刊木材新聞　H26.03.20掲載記事抜粋）

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単結晶のソーラーパネル

国内住宅向けに本格投入

太陽光発電システムの製造販売を行う京セラ（京都市、山口悟郎社長）は、同社で初めて単結晶シリコンの太陽電池モジュール（ソーラーパネル）を、4月から国内の住宅市場向けに本格投入する。

同社は、1982年に世界に先駆けて多結晶シリコンの太陽電池の量産化に成功して以来、多結晶のソーラーパネル一筋に製品を展開してきた。

しかし、現時点では単結晶シリコンの方が発電効率が高いため、同じ面積の場合、単結晶のパネルは、国内7メーカーではパナソニックのHITの認知度が高い。

京セラもこうした需要に応え、単結晶のパネルの研究開発を進め、今回、変換効率19％の太陽電池の販売開始に至った。今後さらに発電効率を高め、将来は22％以上まで引き上げる計画だ。

一方、多結晶の太陽電池も、量産レベルでは世界最高クラスの変換効率18.6％を実現したと発表した。今夏には、これを採用したソーラーパネルを国内で発売するよてい

 

（日刊木材新聞　H26.03.18号掲載記事抜粋）

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大型施設向け提案商品・工法を展示

東京開催に約2400人来場

ケイミュー（大阪市、小森隆社長）は6、7の両日、パナソニックセンター東京有明スタジオで同社の今春の新商品や次期構想商品などを展示した「ケイミューフェスタ2014」を開催。

全国8都市（東京、名古屋、札幌、仙台、宇都宮、大阪、岡山、福岡）で行う第1弾となる東京には、オープニングセレモニーに90人、2日間で約2400人が来場した。

小森社長は「今後、少子高齢化のなかで新築という観点から、量的には縮小していくと見ている。
そのなかで当社は皆様と一緒になり、住まいの外装面から価値を高めていくという視点に立って商品を開発している。
今後は、リフォームや非住宅などの市場が有望なため、皆様と一緒になってそれらの市場に積極的に取り組んでいく。
このフェスタで新商品や工法を含めた技術も紹介する。来場の皆様をはじめ、工務店や工事店、設計事務所がともに緊密にコミュニケーションをとれる場にしたいと考えている」とあいさつした。

 

（日刊木材新聞　H26.03.18号掲載記事抜粋）

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オーストリアの欧州トウヒを認定

米国産米松37都道府県で対象

木材利用ポイントの基金管理・制度運営委員会は、国内外から対象地域材として申請されたもののなかでオーストリア産オウシュウトウヒ（Wウッド）を新たに認定した。

また、先に対象地域材として認定されていた米国産ベイマツについては、都道府県協議会からの推薦により37都道府県で木造軸組工法、枠組壁工法（2×4工法）、丸太組構法（ログハウス、広島県を除く）が対象工法として認められた。

4月1日をめどにポイント付与対象となる見込み。

昨年12月に米国産ベイマツが対象地域材になり、さらに今回37都道府県協議会からの推薦で工法としても認められたことで、輸入材でも木材利用ポイントの対象になる。今回オーストリア産欧州トウヒも対象地域材となり、今後、都道府県協議会の推薦を受け、委員会で審査をしたうえで工法でも認定を受ければ構造材としてポイント対象になる見込みだ。

米国産ベイマツが対象工法に認められたのは、北海道、青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京、新潟、富山、石川、福井、山梨、長野、静岡、愛知、三重、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山、鳥取、岡山、広島、山口、徳島、香川、愛媛、高知、佐賀、沖縄。対象時期は近く発表される見込み。

 

（日刊木材新聞　H26.03.15号掲載記事抜粋）

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