メーカー・資材情報

洗濯機周り生かす収納提案

南海プライウッド

南海プライウッド（香川県高松市、丸山徹社長）は、11月から洗面スペースやトイレスペースを有効に活用することを提案する新しい収納シリーズ「ラクリア」（洗面スペース対応）、「サニタ」（洗面、トイレスペース対応）の発売を開始した。

洗面機周りの使われていないデッドスペースを最大限に活用するとともに、同一スペースで一連の作業を行うことができ、家事効率も向上する。

ラクリアは主婦の日常道線を考えて設計されたランドリー収納で、洗濯機周りのデッドスペースを有効活用し、洗面室内に大容量の収納スペースの確保を提案する。ランドリー用品をすべて洗濯機周りにまとめて収納でき、同じスペースで一連の作業を行えて、家事効率も大幅に上昇する。ラクリアはボックスを自由に組み合わせ、収納量やスペースに合わせてプランニングすることができる。ボックス類は組立品で連結させるだけの簡単施工。

扉は鏡面仕様で、収納内部は汚れと傷に強いオレフィンシートを採用した。取っ手レス、プッシュラッチ仕様で静かに開閉する。昇降ユニット、ハンガーパイプ、バスケットもついており、快適な作業ができる。0.75、1、1.25、1.5坪をそろえた。

（日刊木材新聞　H26.12.12号掲載記事抜粋）

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賃貸住宅市場に高品質投入

ヤマダ・エスバイエルホーム

ヤマダ・エスバイエルホーム（大阪市、松田佳紀社長）はさきごろ、S×L構法を導入したメゾネット・重層タイプの賃貸住宅「セントロイエル」を発売した。

同賃貸住宅では木質接着パネル一体型のS×L構法構造躯体に加え、独自の壁体内換気システムを導入し、劣化等級の点でも最高水準を実現している。賃貸住宅経営サポートプランにより一括借上システムで管理運営していく。

セントロイエルはメゾネット、重層の2モデルを投入した。消費増税後の新築戸建て住宅需要が低迷するなか、相続税基礎控除額引き上げ等の背景もあり健闘する賃貸住宅市場に力を入れていくもので、特に最近の賃貸住宅のボリュームゾーンとなっているメゾネット・重層タイプの需要獲得を目指す。

構造は木質接着パネル構造体のS×L構法。また、壁体内に乾燥した空気を通す壁体内換気システム、外壁と構造躯体の間に設けた外壁通気層のW通気工法により、構造躯体を常時乾燥状態に保ち内部結露による木部の腐朽を抑制する。住宅性能表示制度の耐震等級、劣化等級となっている。

地盤はMS基礎工法を採用し、沈みにくい地盤を形成する。省エネ性能は2013年改正省エネ基準5地域の水準をクリア、アルミ樹脂複合断熱サッシも標準採用する。重層タイプには新開発の軽量衝撃音が最高レベルの遮音床を標準搭載した。

（日刊木材新聞　H26.12.11号掲載記事抜粋）

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省エネ性高めたエコキュート

寒冷地向けや井戸水対応等商品拡充

日立グループで、IHクッキングヒーターや太陽光発電システムを扱う日立アプライアンス（東京都、二宮隆典社長）は、省エネ性能を高めた家庭用エコキュートを新発売した。

省エネ性能向上の決め手は、お湯を貯めるタンクを、断熱性能の高いウレタンフォームで覆っている点。ウレタンフォームは、従来保温材に用いていた発泡スチロールに比べ断熱性に優れ、現場吹き付けと同様に隙間なく充填できるため、貯湯タンクの保温性を高めることができる。

さらにウレタンフォームの外側を覆うことで、90度に吹き上げたお湯が12時間後も約2.5度しか低下しない。同社従来品の発泡スチロールと真空断熱材の組み合わせでは5度ほど低下するため、最大で約2倍の断熱性能を実現している。

タンクを支える脚と接続部分まで、すべてウレタンフォームで覆われることで剛性が増している。また、床面と接する外脚部分の形状も見直し、従来の3本脚のままで耐震性能を高めた。

ウレタンフォームを家庭用エコキュートの貯湯タンクの保温材に採用したのは、今回が業界初で、「ウレタンク」と名付けられた。

ウレタンクを採用した家庭用エコキュートは、今年10月に真空断熱材を採用した「ナイアガラ出湯」高効率タイプなど22機種が先行発売され、今月10日から「ナイアガラ出湯」標準タンクなど53機種が順次発売される。

（日刊木材新聞　H26.12.11号掲載記事抜粋）

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熱伝率0.039を計測　

十津川産杉の断熱材

木造住宅品質確保普及促進協議会（奈良県橿原市、黒川惠史理事長）はこのほど、奈良県の十津川産杉を原材料として、木の繊維で断熱加工している「ウッドファイバーLD十津川杉」の熱伝率実験を行い、0.039W/（ｍ・K）を計測した。

同協議会ではウッドファイバー断熱材物性確認のため、定期的に断熱性能に関する試験を行っており、今回もその一環となる。

試験は日本建築総合試験所（大阪府吹田市）で実施された。実測寸法は300.3×302.5ミリ。実測密度は測定直前で45.1キログラム/立方メートル。試験方法はJIS A 1412ー：1999熱絶緑材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法（HFM法）によって行われた。同ウッドファイバー断熱材の組成は木材75％、結合材（ポリオレフィン）10％、難燃材（ホウ素系化合物リン窒素系）15％。試験結果は熱伝導率ラムダ値0.039W/（ｍ・K）。当初見通しに比べ若干高かったが、0.04を下回った。

「性能規定のためのUa値計算に熱伝導率は必須で、定期的に試験を実施し、このデータを元に計算、シミュレーションを行うことで、ウッドファイバー断熱材の信頼性を高め同製品を採用する工務店支援になる」（黒川理事長）と語る。

（日刊木材新聞　H26.12.10号掲載記事抜粋）

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家庭用太陽光発電システム生産、販売を15年末で中止　

ノーリツ

ノーリツ（神戸市、國井総一郎社長）は5日、2015年末をめどに、家庭用太陽光発電システムの生産・販売を中止することを決定した。中止理由は、現在の厳しい市場環境が今後とも続くとの見通しによる。一方、既に全国で45カ所に設置している産業用太陽光発電システムは同社のノウハウが今後とも生かせるとして継続する。

同社は11年から主力事業である温泉機器で培った施工・アフターサービス力を強みに、家庭用太陽光発電システムの生産・販売を行ってきた。しかしながら近年、同システムの販売で、施工まで同社が請け負うケースが少なくなっており「施工等の強みを生かした販売活動が難しくなってきた」（同社）と指摘する。

「販売、施工、サービスに当社が一元化して取り組むことで市場において強みを発揮してきたが、販売先が直接施工するケースが増え、当社の強みを生かしにくくなっている。加えて当社が想定した以上の太陽光発電モジュール価格の下落、対照的に急激な円安進行に伴うモジュールを構成するセル等の仕入れ価格の上昇に直面しており、家庭用太陽光発電システムの収益に大きな影響を及ぼすようになってきた」と語る。

（日刊木材新聞　H26.12.09号掲載記事抜粋）

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