メーカー・資材情報

世界初の超繊細グラスウール

最高水準の断熱性能を達成

旭ファイバーグラス（東京都、狐塚章社長）は住宅用グラスウール断熱材としては、世界初の細さが３ミクロメートル台で、一般的なグラスウールはもとより、細繊維を特徴とする現行のアクアよりもさらに細い。

今後、ノンホルのアクリアよりもさらに細い。

今後、ノンホルのアクリアブランドの新たなシリーズとして、「アクリアα」の名称で順次製品を発売していく計画だ。

第１弾として、７月に壁充填向けのアクリアUボードピレンスαを全国発売する。

グラスウールは細いガラス繊維が絡み合ってつくられる空気層によって熱を伝えにくくするため、細くて本数が多いほど断熱性能が向上する。しかし、繊維が細くなるほど圧縮後の復元が難しくなるため、超細繊維化はもとより製品化のハードルも高い。同社は独自の技術で特殊な製法を開発し、新たな設備を湘南工場へ導入して製品化を実現した。

 

（日刊木材新聞　H26.05.29号掲載記事抜粋）

詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。

日刊木材新聞ホームページ　http://www.n-mokuzai.com

---

吹き付け断熱材で不燃認定

ウレタン系で国内初

積水化学工業（大阪市、根岸修史社長）高機能プラスチックカンパニーは、現場発泡の吹き付け断熱材に用いられている硬質ウレタンフォームの不燃化に成功したと発表した。

ウレタン系材料による「不燃材料」の国土交通大臣認定取得は、国内初となる。

今後、製品化を進め、年内にも第1弾の製品を発表する予定だ。

まずは、ビル・マンションの吹き付け断熱向けに提案していく方針だが、戸建て住宅の吹き付け断熱の需要も視野に入れている。

一般的な硬質ウレタンフォームは火源が接触すると燃えるが、今回開発された不燃ウレタンフォームは、瞬時に表層に炭化層が形成され、それ以上燃え広がることがない。ウレタン樹脂系では、金属板等と複合化したものでの不燃材料はあるが、単体で認定を取得するのは初めて。

同社の高機能プラスチックカンパニーでは、FP事業推進部において、防火サッシ・ドアなどに用いられている熱膨張耐火材「フィブロック」を中心に耐火材料事業を手掛けてきた。ここで培われた難燃化配合技術を駆使し、数種類の難燃材を最適な量と組み合わせて配合することで、不燃化に成功した。現在特許申請中だ。

 

（日刊木材新聞　H26.05.22号掲載記事抜粋）

詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。

日刊木材新聞ホームページ　http://www.n-mokuzai.com

---

水周りリフォーム3店同時オープン

OKUTAと安江工務店

OKUTA（さいたま市、奥田勇会長）と安江工務店（名古屋市、安江博之社長）は、2社の共同事業として水周り専門店「みずデポ」を31日に埼玉県川越市、名古屋市名東区と天白区に3店舗同時にオープンする。

みずデポは水周りリフォーム専門のショールーム型店舗で、年間1万1000件以上のリフォーム施工実績のなかから使い勝手の良いものや人気商品を選りすぐり提案、コストパフォーマンスの高いオリジナルキッチンや水栓金具なども多数展示していく。

両社はオクタが展開する無添加リフォーム店のロハススタジアムを、オクタは首都圏13店舗、安江工務店は愛知県内で8店舗展開している。関東と中部を合わせて100億円規模の独立系リフォーム会社として存在感を高めている。

今回は2社の共同プロジェクトとして新たなリフォーム事業ブランドを展開するもので、店舗は女性スタッフが中心で、使い勝手やメンテナンスなどについてもきめ細かく案内する。会員制で、アフターサービスも、キッチン、ユニットバスなどは最大10年まで延長保証する。2社による水周り商品の共同購入でスケールメリットを追求し、工事費込みの価格を提示する。これまでの実績から水周り工事1件当たりの受注金額は約53万円を見込んでいる。

 

 

（日刊木材新聞　H26.05.22号掲載記事抜粋）

詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。

日刊木材新聞ホームページ　http://www.n-mokuzai.com

---

「カラマツの家」完成

建築材として魅力発信

長野県大鹿村で村有林のカラ松を使った「大鹿カラマツの家」がこのほど、完成した。建築用材としてのカラ松の魅力を知ってもらうため、7月末まで見学期間を設けている。その後は村営住宅として貸し出す計画だ。

大鹿カラマツの家は木造平屋建て（2LDK）、延べ床面積68.99平方メートル。床、壁板のほか、土台以外の構造材に大鹿産のカラ松を使用している。柱はカラ松を4メートル×120ミリ角のほか、梁・桁は同120×240ミリなどを使用している。

カラ松はねじれの発生などで建築用材として不向きとされてきたが、飯伊森林組合（長野県飯田市、林和弘代表理事組合長）等と協力し、代採後の乾燥時間を長くするなどしてねじれを克服した。

 

（日刊木材新聞　H26.05.17号掲載記事抜粋）

詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。

日刊木材新聞ホームページ　http://www.n-mokuzai.com

---

ミャンマー産丸太が禁輸措置

中国、インド向け影響大

ミャンマー政府は4月1日から、丸太輸出を全面的に禁止した。

貴重な天然資源が減少し続けているため、天然林保護を強化するほか、国内製材や加工産業の振興を図ることが主背景にある。

なお、製品輸出は規制対象外。

ミャンマーは広葉樹天然材資源が豊富で、古くから天然チーク（本チーク）や紫檀などの有力産地となる。ただ、陸続きの中国向けにスマグリング（密輸）が横行しているといった指摘は根強く、丸太禁輸は以前から取り沙汰されていた。

日本への直接輸出は限定的。13年のミャンマー産丸太の輸出量は670立方メートル（前年比1.9％減）、製材品は1710立方メートル（同253.3％増）。木材業者によると、ミャンマー産丸太は中国、インド、ベトナム、台湾などへ輸出されているケースが多いという。

需要国の一つであるインドはもともと堅木を好むが、ミャンマー政府の禁輸措置を受けてマレーシア産クルインの調達を強化している。マレーシア産クルインの調達を強化している。マレーシア産クルイン低級材は今春、320～330ドル（FOB、立方メートル）だったが、現状は350ドル前後と8～9％ほど上昇。クルインが確保しづらいと、メルサワなどの手当も強め、今後の材価にどういった影響が及ぶかが懸念される。

 

（日刊木材新聞　H26.05.17号掲載記事抜粋）

詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。

日刊木材新聞ホームページ　http://www.n-mokuzai.com

---