住宅着工低迷下でも回復の兆し リフォーム需要と住設機器が改善
住宅着工低迷下でも回復の兆し リフォーム需要と住設機器が改善
ジャパン建材㈱（東京都江東区）が運営するJK情報センターは、同社取引先3000社を対象に実施した調査結果として、2026年4～6月期の需要動向予測調査をまとめた。
同社取引先の販売動向や景況判断を把握することで適切な販売指針につなげることを目的としている。
造作×既製品の「いいとこ取り」 洗面台「スマートサニタリー」が好調
造作×既製品の「いいとこ取り」 洗面台「スマートサニタリー」が好調
アイカ工業㈱が販売している造作風洗面化粧台「スマートサニタリー」シリーズが好調だ。
資材価格が高騰する時代でも、造作風の洗面空間が手頃に実現できる点が評価されており、2024年度の売上高は前年度比で1.5倍と伸長している。
2月に開催されたジャパン建材フェアの出展ブースでも同製品の展示に注目が集まっており「年々展示の規模は大きくなってきている」と同社担当者は話す。
木質ボード利用拡大を図る 4省庁CO2排出量削減も期待
木質ボード利用拡大を図る 4省庁CO2排出量削減も期待
経済産業省、農林水産省、国土交通省、環境省は3月10日、「木質ボードの利用拡大による脱炭素社会・循環型社会の実現に向けた建築物木材利用促進協定」を日本繊維板工業会と締結し、お披露目式を開催した。
同協定は、建築物における木質ボードの使用部位、用途の拡大を図り、カーボンニュートラルと資源循環の両立を図ることを目的としている。
対象区域は全国で、協定の有効期間は令和13年３月31日まで。
【高性能住宅特集】単一性能では差別化できない 高性能住宅の再定義と戦略
【高性能住宅特集】単一性能では差別化できない 高性能住宅の再定義と戦略
住宅価格の上昇が続くなか、注文住宅を取り巻く市場環境は大きく変化している。
国土交通省住宅局の担当者によれば、事業者からは消費者マインドの冷え込みが報告されており、価格上昇が需要を抑制しているとの声が寄せられている。
【省エネ断熱特集】断熱材だけでは性能は出ない 工務店が握る省エネ住宅の要
【省エネ断熱特集】断熱材だけでは性能は出ない 工務店が握る省エネ住宅の要
高断熱化が標準になりつつある今、現場力はそのまま差別化の武器になる。
省エネ住宅の本質は消費エネルギーの量を極力削減していくことにあり、それはそのまま「室内に入った熱が逃げにくい」ことに直結する。
つまり、設計図面の数値を現場の施工品質へと確実に結びつけることが受注と顧客満足の分かれ目となるのだ。
