メーカー・資材情報

Joto基礎断熱工法 しろあり保証1000開始―城東テクノ―


独自の基礎断熱工法を提案普及


住宅等木造建築用キソパッキン工法で最大手である城東テクノ(大阪府枚方市、末久泰朗社長)は、2002年から独自の床下換気工法による「しろあり保証制度」を開始、現在までに60万棟の住宅のシロアリ被害を保証してきた。


こうした実績とノウハウに基づき、リスクの高い基礎断熱工法でも独自の「Joto基礎断熱工法」を確立、大手損害保険会社のバックアップを得て、今年4月から同工法に対しても、シロアリ被害に対し1000万円までの補修費用を保証する「Joto基礎断熱工法しろあり保証1000」をスタートする。


(日刊木材新聞 H29.3.16号掲載記事抜粋)
詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。
日刊木材新聞ホームページhttp://jfpj.co.jp/



環境配慮製品「J-GREEN」発売 ―ジャパン建材―


クリーンウッド法による需要増に反応


ジャパン建材(東京都、小川明範社長)は4月から、環境に拝領した木質製品群「J-GREEN」を発売する。


社内に「J-GREENプロジェクト」も同時発足させ、同製品にかかわる合板部や木材部などの関連部署が集まって、事業部の垣根を超え協力して販売増を目指す。


近い将来の販売目標は年間100億円。


住設機器を中心とするオリジナル製品「ブルズ」の2016年3月期の売上高は104億円規模に達しており、いずれJ-GREENもブルズに並ぶプライベートブランドに成長させる考えだ。


同社では、ブルズ、J-GREENを合わせ、プライベートブランドで売上高の1割まで比率を高める考えを示している。


(日刊木材新聞 H29.3.15号掲載記事抜粋)
詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。
日刊木材新聞ホームページhttp://jfpj.co.jp/



最近の売れ筋商品 ―全国―


JK情報センター発表の平成29年度第1四半期(4月~6月)需要動向予想調査による、最近の売れ筋商品の発表がありました。


キッチン




































順位


メーカー名 商品名
1 クリナップ(株) ラクエラ
2 (株)LIXIL シエラ
3 TOTO(株) ミッテ
4 クリナップ(株) クリンレディ
5 (株)LIXIL アレスタ

ユニットバス




































順位


メーカー名 商品名
1 TOTO(株) サザナ
2 (株)LIXIL アライズ
3 クリナップ(株) ユアシス
4 クリナップ(株) アクリアバス
5 タカラスタンダード(株) エメロード

フロアー




































順位


メーカー名 商品名
1 (株)ノダ Nクラレス・Jクラレス
2 大建工業(株) フォレスト系
3 東洋テックス(株) ダイアモンドフロアー
4 その他 その他
5 パナソニック(株) フィットフロアー

外装材




































順位


メーカー名 商品名
1 ニチハ(株) モエンM14・W14
2 ニチハ(株) モエンエクセラ―ド
3 ケイミュー(株) エクセレージ・セラディール
4 ケイミュー(株) 親水/パワーコート
5 ニチハ(株) モエンサイディングS

造作材




































順位


メーカー名 商品名
1 (株)ノダ ビノイエ
2 大建工業(株) ハピアベイシス
3 パナソニック(株) ベリティス
4 (株)ウッドワン ソフトアート・シンプルS
(株)LIXIL ファミリーライン


平成29年第1四半期(4月~6月)見通し


<工務店・販売店による需要予測>


国土交通省より平成28年度12月期の新設住宅着工総数が発表された。


1月~12月累計では96.7万戸(前年比106.4%)と2年連続増加、消費性増税の駆け込み需要があった平成25年(98.0万戸)以来の高い水準となった。


その中でも貸家・分譲戸建てが総着工数の増加を牽引した。


平成29年第1四半期(4月~6月)需要予測では、工務店調査段階でマイナス7.3ポイントの結果が出た。


前年同月比(2.1ポイント)より下落したものの、前回調査時(平成28年度第4四半期1月~3月)より1.7ポイント回復した。


地域別に見るとプラス回答は北海道、北陸、近畿、四国、九州の5地域。


前回調査時より北海道・北陸がプラスに転じた。今回の各種アンケート結果では、「平成28年度並み」の回答が最も多く、次いで「やや減少する」が大勢を占めている。


JK情報センター発表資料(平成29年度第1四半期4月~6月需要動向予測調査)需要動向調査より抜粋



ナカヤマと業務提携


ヤマダ電機


ヤマダ電機(群馬県高崎市、桑野光正社長)はさきごろ、住宅建材の製造やリフォーム事業を手掛けるナカヤマ(埼玉県上尾市、中山嘉己社長)との業務提携を発表した。


資本提携も検討する。


ヤマダ電機は現在、子会社のハウステックを通じてキッチンやシステムバスなど住設機器事業を展開している。


ナカヤマとは住設機器の販売や開発、販促での拡大を目指す。


ハウステックとナカヤマの店舗で相互に商品の取り扱いを広げ、共同開発にも取り組む。


岡田潤ヤマダ電機取締役はナカヤマについて「特に外装などには強い」と評価する。


今後はハウステックとナカヤマで商材ごとに製品を統一することなども協議していく。


(日刊木材新聞 H29.3.12号掲載記事抜粋)
詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。
日刊木材新聞ホームページhttp://jfpj.co.jp/



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