三井ホーム（東京都、市川俊英社長（は11～13日の3日間、国立研究開発法人 土木研究所で同社枠組み壁工法住宅の実大振動実験を実施した。
４月半ばから断続的に発生した熊本地震も踏まえ、連続地震動による建物への影響を検証する。
同社独自技術の高強度耐力壁「Gウォール」の躯体は、震度7クラスの地震波を連続して受けても損傷しなかった。
（日刊木材新聞 H28.7.14号掲載記事抜粋）
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キソパッキン工法の最大手である城東テクノ（大阪府枚方市、末久泰朗社長）は、建築基礎の合理化、関連技術の開発・普及、政策の後押しなどを受けて増加が見込まれる中・大規模木造建築需要に対し、専用のキソパッキンを開発。
2X4工法で建てられる中・大規模木造建築物用で2X4メンブレン対価仕様の物件を対象にした「キソパッキン85ミリ幅」を8月から発売する。
同社は当該建築物需要の増加受けて、「現場等へのヒアリングを進め、逆スラブ基礎に2X4工法で建築する場合に、基礎と製材を絶縁しておきたい」「大きくなりがちな不陸を簡単に調整したい」といった声を聞き、商品化を進めてきた。
（日刊木材新聞 H28.7.13号掲載記事抜粋）
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東邦ガス（名古屋市、冨成義郎社長）は1日、同社技術研究所（愛知県東海市）内のスマートエネルギーハウスをリニューアルしたと発表した。
ICTを活用した省エネ化支援や燃料電池車（FCV）による住宅への給電システムなどを提案している。
同社は202年5月に3電池（家庭用電池エネファーム、太陽電池、蓄電池）を搭載したスマートエネルギーハウス「アスパラガスハウス」を建設し、3電池の最適制御に関する実証試験やHEMSによるエネルギーの見えるか提案などを進めてきた。
今回のリニューアルでは、従来からの省エネ関係に、「便利：・快適」「安全・安心」といった暮らしの付加価値向上につながる内容を加えた。
具体的には、継続的な省エネ行動につながるようウォールミラーを情報端末化したインフォメーションボードや、洗面所の鏡に健康情報を表示するヘルスチェックミラー、燃料電池車ミライによる住宅への非常時給電システムなどを展示している。
（日刊木材新聞 H28.7.13号掲載記事抜粋）
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三菱地所ホーム（東京都、加藤博文社長）は2日、全館空調付きゼロエネルギー住宅「WIZE-H（ワイズエイチ）」のモデルハウスを東京・世田谷にオープンした。
全棟注文住宅を展開してきた同社は、今年から設計や建材設備をある程度規格化した「システム設計住宅」を開発。
設計の規格化で初期投資を抑え、ZEH（ゼロエネルギ―住宅）でランニングコストを抑制、全館空調も標準搭載して住宅1次取得層にも訴求していく。
（日刊木材新聞 H28.7.12号掲載記事抜粋）
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高性能な住宅を供給するカワムラ（北海道旭川市、川村純一郎社長）は、同社が開発した健康空調システム「Jinen（ジネン）」を生かし、女性目線で開発したレディース・ゼロエネ住宅「さくら」を開発したことを明らかにした。
同モデルは、「健やかな毎日のためにママが考えた」ことをコンセプトに作り上げた商品。
暮らしの中心となるのは、日々の家計や育児に追われる女性。
その視点から住まいを考え直し、派手さや目新しさよりも、生活のしやすさを第一に作られた。
その中で一番こだわったのが安全な空気環境を作るということ。
そこにジネンを生かしている。ジネンは床下に冷暖房機を設置して、低温室を作り、常に自然対流を起こせるようにすることで、家全体の冷暖房を可能にするものだ。
家の内部に空気が循環するように空道を作ることで、空気の循環をしやすくしている。
（日刊木材新聞 H28.7.12号掲載記事抜粋）
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