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不動産取引時のウェブサイト閲覧割合調査を実施

サイトは70%以上、スタッフ紹介は60%以上が閲覧すると回答


ヒトワークス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:山田 力)は、不動産の取引を行ったことのあるエンドユーザーを対象にした、ウェブサイト閲覧に関するアンケートを実施した。


■調査概要
調査方法 :ジャストシステム提供サービス「Fastask」
調査期間 :2018年5月14日~5月15日
調査地域 :全国
調査対象 :20歳以上男女/購入、売却、貸した、借りた経験者
有効回答数:2,170名


(1) 取引時のウェブサイト閲覧は7割以上


「取引の際、不動産会社のウェブサイトを閲覧しましたか」という設問に対して、【70%以上】の方が「はい」と回答しました。購入者と売却者を比較すると、購入者の平均が【62.6%】に対して売却者は【74%】と、売却者の方が11%以上閲覧する割合が高い傾向にある。


※1 不動産会社のサイトを閲覧しましたか

※1 不動産会社のサイトを閲覧しましたか


(2) スタッフ紹介に着目するユーザーが半数超え


次に、同ユーザーに「スタッフ紹介ページを閲覧しましたか」と尋ねたところ、【55.5%】のユーザーが「はい」と回答。
購入者と売却者を比較すると、購入者の平均が【52.18%】に対して、売却者の平均は【57.2%】と、スタッフ紹介ページに関しても売却者の方がより意識していることが判明。

また「スタッフ紹介ページはなかった」と回答したユーザーが6%に上り、該当ページを設けていない不動産会社が存在することも明らかとなった。


※2 スタッフ紹介ページを閲覧しましたか

※2 スタッフ紹介ページを閲覧しましたか


(3) スタッフ紹介ページの充実度が、企業選定の大きな指標に


続いて「スタッフ紹介ページの充実度は、不動産会社を決める上で重要な指標になりますか」という設問に対して、「とても重要」と回答したユーザーは【25%】、「やや重要」と回答したユーザーは【26.2%】と、全体の【50%以上】がスタッフ紹介ページの充実度が重要であると回答。

購入者と売却者を比較すると、【購入者:とても重要 24.45%/やや重要 21.98%】【売却者:とても重要 30.13%/やや重要 29.2%】と、売却者の方が重要視する割合が多いことが判明。



(4) 取引にかかわらず、女性のほうがウェブサイトの情報を重視する傾向


最後に上記の質問を男女別に行ったところ、不動産会社のウェブサイト、スタッフ紹介ページともに、女性の方が多く閲覧していることがわかった。


※4 男女別の閲覧割合

※4 男女別の閲覧割合


■ヒトワークス株式会社とは


「仕事を自慢できる人を増やす」をモットーに、2017年11月に設立しました。差別化の難しい不動産業界で、担当者をブランディングすることにより、他社との違いを生み出す「イイタン( https://iitan.jp )」、自己紹介カードと成約したお客さまからのありがとうを蓄積できる営業担当者向けツール「THANKSTOCK( https://thankstock.com )」を運営しています。

社名   : ヒトワークス株式会社
代表   : 代表取締役 山田 力
本社所在地: 東京都千代田区九段北1丁目2番11号 エイム東京九段ビル3階
設立   : 2017年11月
URL    : http://hitoworks.co.jp


【本調査に関するお客様からのお問い合わせ先】
ヒトワークス株式会社
担当: 山田 力
TEL : 03-6261-2300
Mail: info@hitoworks.co.jp


太陽光発電 最大の魅力は光熱費削減

マイボイスコムはこのほど、第4回目の「太陽光発電」に関するインターネット調査を実施した。

住宅用太陽光発電システムを、「自ら検討して設置した」割合は6・4%。太陽光発電システムの設置意向のある人は27・4%で、減少傾向にある。


「建設技能トレーニングプログラム」を作成しました!

~いつでもどこでも受講可能な映像研修プログラムを公開します~

国土交通省では、建設リカレント教育の一環として、建設職人の技能を映像で学べる研修プログラム『建設技能トレーニングプログラム(略称:建トレ)』を作成しました。
 スマートフォン等により時間・場所に制約されることなく、どなたでも無料で利用できるよう、Webサイトで公開します。

建設業は、少子高齢化に伴う労働力人口の減少など構造的な課題に直面しており、中長期的な担い手の確保が重要となっています。そのため、技能労働者の育成、若年者の建設業への入職の促進等に取り組む教育訓練の役割がますます大きくなっています。
 これまで教育訓練の多くは企業内OJTのほか、教育訓練施設を活用することが多く、地方の建設業従事者にとっては金銭的・時間的な制約により、継続的な技能訓練が行うことが困難でした。


 本研修プログラムは、建設業従事者一人一人の生産性向上を目的に、多様な技能・技術の取得の機会を提供する建設リカレント教育の一環として、業界団体、企業、教育訓練施設等の監修・協力のもと、富士教育訓練センターを運営する職業訓練法人全国建設産業教育訓練協会が制作しています。
 基礎編(22職種)、職長編(6職種)、指導者編の3編で構成しており、スマートフォンやPC等により時間・場所を選ばず、どなたでも無料で利用できるよう、専用のWebサイトにて公開します。(詳細についてはリーフレットをご参照ください)

『建トレ』WebサイトURL ⇒ http://kentore.jp/ 各職種の作業に従事する方の学び直しのために、企業等での新人研修のために、建設業への入職を考えている方が職人の仕事を知るためになど、ぜひご活用ください!

国土交通省 プレスリリース 2018年5月17日記事 http://www.mlit.go.jp/report/press/totikensangyo14_hh_000755.html


国総研が木造住宅の劣化対策ガイドラインとりまとめ

漏水事故多発箇所の推奨納まり図を提案

国土技術政策総合研究所は昨年8月、「木造住宅の耐久性向上に関わる建物外皮の構造・仕様とその評価に関する研究」を公表した。

瑕疵保険の事故の大部分を防水事故が占めており、雨水浸入や結露対策が木造住宅の耐久性にとって重要な課題となっていることを踏まえ、同研究所は2011年度から15年度の間、産学官連携で雨水浸入、結露による劣化の実態調査や、各種の試験を実施。


「暮らし方の提案」どうすれば

「『モノ』の消費から『コト』の消費へ」と良く言われる。

例えば各地のショッピングモールも、単に買い物をする場所ではなく、今では食事をしたり、映画を観たり、遊んだり等々、様々に時間を過ごす場所となっている。


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