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消費者のこだわりも強く、リフォームのニーズも高いキッチン。
Houzz Japan(株)がこのほど公表した「2017 Houzzキッチン市場調査」の結果によると、日本では、69％がキッチンのリフォーム・リノベーションによって「健康的になった」と回答。
世界各国の平均値よりも群を抜いて高い割合となり、日本人のライフスタイルとキッチンの関係が深いことが伺える。
日本住宅新聞提供記事（平成29年4月25日・5月5日号）
詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。
http://www.jyutaku-news.c
5月の全国プレカット各社の受注状況は、全国受注状況が99.5％（前年同月比8.5ポイント増）となっている。
大手主体に分譲住宅が好調。
集合住宅も勢いが衰えていない。
地場の注文住宅はハウスメーカーやビルダーに押されているが、6月以降はやや持ち直す雰囲気が出てきた。
資材のタイト感はおおむね解消されているが、先行きの外材の価格動向が注目されている。
（日刊木材新聞 H29.5.18号掲載記事抜粋）
詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。
日刊木材新聞ホームページhttp://jfpj.co.jp/
住宅においても、エネルギーコストの高低は大きな関心事になっている。ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）も、政策的な後押しと同時に光熱費を大きく削減できる点が注目を集めている。
工務店もまた、ZEH に取り組み始めている会社が目立つ。昨年4月にZEH ビルダー登録制度の運用が始まって以来、登録ビルダーは右肩上がりで増加。
運用開始から約6カ月が経過した第8回公表（10月21日）の時点で約3600 社に達し、2月10日時点では4742社が登録した。
平成28年度の登録申請は3月3日をもって締め切られたが、10月以降も月200社のペースで増加したことを考慮すると、5000社に達する可能性も十分にあるだろう。
日本住宅新聞提供記事（平成29年4月号）
詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。
http://www.jyutaku-news.co.
ミサワホーム（東京都、竹中宣雄社長）は12日、2019年度までのグループの新中期経営計画を発表した。
16年11月22日にトヨタホームと資本業務提携を結び、17年は創立50周年を迎える節目の年となる。
同社を9年間引っ張ってきた竹中社長はこのタイミングで、首脳陣の若返りを図る意味でもトヨタホーム出身の磯貝匤志副社長を社長に指名した。
新中計では次の50年に向けて継続成長し、トヨタホームとのシナジー最大化を目指す方針を提示した。
竹中社長は「この9年間、とにかく社会の変化に対応するために事業の多様化を目指してやってきた。木質パネルの後方の成功体験が強く、なかなか方向を変えるのは難しかったが、少しは多様化の芽も出てきたかと自負している」と語った。
また磯貝副社長は「竹中社長が進めてきた構造改革路線・企業の体質強化に努めたい。トヨタホームとの連携では、まず調達や物流、システム化などでスケールメリットの追及によるコスト抑制、技術の共同開発などが挙がるはず」とした。
（日刊木材新聞 H29.5.17号掲載記事抜粋）
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東京大工塾（東京都、東大和市、佐藤義明理事長）が、4月に入塾生6人を迎えて活動を始めた。
東京大工塾は昨年10月に東京、埼玉の工務店など18社と、地域販売店のタカキや賛助会員となる建材メーカー・建材流通など18社が参加し、一般社団法人として設立された、
工務店が社員として採用した大工に対し、会員工務店による職場内訓練（ＯＪＴ）に加え東京建築高等職業訓練校での毎週土曜日の座学など、1年次47日、2年次52日の職業訓練で伝統木造建築の知識を習得させる。
大工希望者は工務店の正社員となり安定収入を得ながら、技術を身に着け、勤務時間内に職業訓練校に通える。
本来大工希望者が自身で支払う入学金3万5000円と授業料月1万3000円は入社先の工務店が負担する。
塾が社員大工として定着してきたことを確認し、賛助会員の建材メーカーなどからの協賛金を工務店に支払って負担を支援する仕組み。
（日刊木材新聞 H29.5.16号掲載記事抜粋）
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