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住宅の長寿命化が求められる現代、建材の耐久性はますます重要なテーマとなっている。
特に、令和７年４月から施行される建築基準法の改正により、今後新２号建築物になる建物で「大規模修繕・大規模模様替え」を行った場合には建築確認申請が必要となる方針だ。
同法改正に伴い、床の修繕に関する新しいルールも設けられた。
具体的には主要構造部（壁、柱、床、梁、屋根、階段）の１種以上について行う過半の修繕・模様替えを行った場合、建築確認申請が必要となる。
住宅の瑕疵保険、確認検査等を行っているハウスプラスグループは11月末に創立25周年を迎えた。
25周年を記念して同社のお客様や社員等を招き東京ポートシティ竹芝（東京都港区海岸）にて記念式典を行った。
国土交通省は12月24日、「木造建築物の耐久性に係る評価のためのガイドライン」を公表した。
木造の非住宅建築物の耐久性に係る第三者評価を簡便に活用できる基準や枠組みを定めたもの。
建築事業者や建築主と、金融、会計、投資分野の関係者との連携を促進し、資産価値の可視化を通じた木造建築物の普及と市場価値の向上に寄与することを目的としている。
窓をはじめとした開口部の断熱性能を高め、住宅の高性能化を推進することは、ＣＯ２排出量や光熱費削減に繋がるほか、ヒートショックなど循環器疾患（脳梗塞・くも膜下出血・心筋症等）発症リスクの低減、アレルギー症状の緩和など健康面にも好影響を及ぼす。
こうした中、㈱ＬＩＸＩＬ、近畿大学生物理工学部人間環境デザイン工学科の藤田浩司准教授は共同で「住宅内温熱環境に基づく居住者の医療費・薬剤費の研究」の論文を発表した。
㈱竹中工務店は、２０２５年日本国際博覧会（大阪・関西万博）の会場敷地内「大地の広場」で、３Ｄプリンターで建築を進めている「森になる建築」の構造体が完成したことを発表した。
「森になる建築」は、使い終わると廃棄物になる建築ではなく、みんなでつくる建築が種となり、使い終わったら森になるという未来の建築を描いた提案で、最先端の３Ｄプリント技術と手づくりを融合させてつくる建築となっている。
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