「元の家」の会の地域型住宅「元の家」（はじめのいえ）は、グループの代表と事務局を務める民家工房常栄㈲（神奈川県愛川町）が発案したオリジナル商品。
地域材や漆喰などの自然素材を用いた長期優良住宅対応の健康住宅で、その名称は商標登録されている。
基本プランは30坪の矩形総2階建て。間仕切り壁はなく、住まい手の変化とともに少しずつ手を加えていく仕様となっている。また床板や建具、漆喰などは年間契約で一括購入し、仕入れ値を抑えている。
「元の家」の会はグループ代表の民家工房常栄・山本常美社長（65）が中心となり、平成21年に立ち上げ準備を開始。
22年２月に正式な会として発足した。会員工務店、設計事務所、地元森林組合などとともに、地域材を活用した住宅の施工を、地域型住宅ブランド化事業が始まる以前から行っていたのだ。
日本住宅新聞掲載記事（H26.05月号掲載記事）
詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。
http://www.jyutaku-news.co.jp/
日本で初めて、米国パッシブハウス研究所（PHIUS）の認定を取得予定の住宅（R邸）は、横浜市内で建設中だ。
米国在住の建築家の岡田早代氏が基本設計し、企画・設計監理を（株）パッシブハウス（東京都港区）、施工を高断熱高気密住宅等で多くの実績がある（株）大悟建設（東京都武蔵村山市、桑原悟社長）が担当。PHIUSの認証で使用されるアプリケーションWUFI Plusによる建物認証制度等を研究している芝池英樹・京都工芸繊維大学大学院准教授が協力した。
7月中旬の竣工を前に、5月9日に建築関係者向け、10日にエンドユーザー向け構造見学会を開催した。
日本住宅新聞掲載記事（H26.05月号掲載記事）
詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。
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NPO伝統木構造の会（増田一眞会長）は、今年の総会で創立10周年を迎えることを記念して、「伝木賞」を創設した。
会員・賛助会員個人か、参加しているグループが対象。
同会設立以来、会員が取り組んできた伝統木造の仕事や伝統木構造の普及啓蒙等の活動を行った成果を顕彰することで、さらなる伝統木構造の普及・発展に寄与することが目的。
日本住宅新聞掲載記事（H26.05月号掲載記事）
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福島の地で省エネ住宅に取り組む福島県伊達市で。
木材や自然素材等を取り扱って散る末永木材（株）の末永泰仁社長の自宅が、昨年度の経済産業省「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）支援事業に採択され、4月15、16日に、福島プラスエネルギーハウス協会主催による、工務店など住宅事業者を対象にした完成見学会を開催した。
末永邸は面積145・74㎡の木造軸組。
国産材を90％以上使用し、無垢木材、蜜ロウワックス、珪藻土、羊毛断熱材“WOOL BREATH”など、自然素材にもこだわった。
日本住宅新聞掲載記事（H26.05月号掲載記事）
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「木をはぐくむ『住まいひょうか君優良住宅』」という地域型住宅の名称にも用いられているように、一般社団法人関西建築業協議会の特徴は、独自に開発し、商標登録している「住まいひょうか君」の利用だ。
新築向けとして活用する「住まいひょうか君・新築版お客様打ち合わせコード」は、商談・打ち合わせから、引き渡し後の維持管理までの工程を示す一覧チェックシート。
ひとつの工程を踏むごとに工務店と施主がコミュニケーションを取りながら確認したというサインを行い、説明漏れを防ぎながら双方の信頼関係を構築していく。
日本住宅新聞掲載記事（H26.05月号掲載記事）
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