メーカー・資材情報

省エネ性高めたエコキュート


寒冷地向けや井戸水対応等商品拡充


日立グループで、IHクッキングヒーターや太陽光発電システムを扱う日立アプライアンス(東京都、二宮隆典社長)は、省エネ性能を高めた家庭用エコキュートを新発売した。


省エネ性能向上の決め手は、お湯を貯めるタンクを、断熱性能の高いウレタンフォームで覆っている点。ウレタンフォームは、従来保温材に用いていた発泡スチロールに比べ断熱性に優れ、現場吹き付けと同様に隙間なく充填できるため、貯湯タンクの保温性を高めることができる。


さらにウレタンフォームの外側を覆うことで、90度に吹き上げたお湯が12時間後も約2.5度しか低下しない。同社従来品の発泡スチロールと真空断熱材の組み合わせでは5度ほど低下するため、最大で約2倍の断熱性能を実現している。


タンクを支える脚と接続部分まで、すべてウレタンフォームで覆われることで剛性が増している。また、床面と接する外脚部分の形状も見直し、従来の3本脚のままで耐震性能を高めた。


ウレタンフォームを家庭用エコキュートの貯湯タンクの保温材に採用したのは、今回が業界初で、「ウレタンク」と名付けられた。


ウレタンクを採用した家庭用エコキュートは、今年10月に真空断熱材を採用した「ナイアガラ出湯」高効率タイプなど22機種が先行発売され、今月10日から「ナイアガラ出湯」標準タンクなど53機種が順次発売される。



(日刊木材新聞 H26.12.11号掲載記事抜粋)


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熱伝率0.039を計測 


十津川産杉の断熱材


木造住宅品質確保普及促進協議会(奈良県橿原市、黒川惠史理事長)はこのほど、奈良県の十津川産杉を原材料として、木の繊維で断熱加工している「ウッドファイバーLD十津川杉」の熱伝率実験を行い、0.039W/(m・K)を計測した。


同協議会ではウッドファイバー断熱材物性確認のため、定期的に断熱性能に関する試験を行っており、今回もその一環となる。


試験は日本建築総合試験所(大阪府吹田市)で実施された。実測寸法は300.3×302.5ミリ。実測密度は測定直前で45.1キログラム/立方メートル。試験方法はJIS A 1412ー:1999熱絶緑材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法(HFM法)によって行われた。同ウッドファイバー断熱材の組成は木材75%、結合材(ポリオレフィン)10%、難燃材(ホウ素系化合物リン窒素系)15%。試験結果は熱伝導率ラムダ値0.039W/(m・K)。当初見通しに比べ若干高かったが、0.04を下回った。


「性能規定のためのUa値計算に熱伝導率は必須で、定期的に試験を実施し、このデータを元に計算、シミュレーションを行うことで、ウッドファイバー断熱材の信頼性を高め同製品を採用する工務店支援になる」(黒川理事長)と語る。



(日刊木材新聞 H26.12.10号掲載記事抜粋)


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家庭用太陽光発電システム生産、販売を15年末で中止 


ノーリツ


ノーリツ(神戸市、國井総一郎社長)は5日、2015年末をめどに、家庭用太陽光発電システムの生産・販売を中止することを決定した。中止理由は、現在の厳しい市場環境が今後とも続くとの見通しによる。一方、既に全国で45カ所に設置している産業用太陽光発電システムは同社のノウハウが今後とも生かせるとして継続する。


同社は11年から主力事業である温泉機器で培った施工・アフターサービス力を強みに、家庭用太陽光発電システムの生産・販売を行ってきた。しかしながら近年、同システムの販売で、施工まで同社が請け負うケースが少なくなっており「施工等の強みを生かした販売活動が難しくなってきた」(同社)と指摘する。


「販売、施工、サービスに当社が一元化して取り組むことで市場において強みを発揮してきたが、販売先が直接施工するケースが増え、当社の強みを生かしにくくなっている。加えて当社が想定した以上の太陽光発電モジュール価格の下落、対照的に急激な円安進行に伴うモジュールを構成するセル等の仕入れ価格の上昇に直面しており、家庭用太陽光発電システムの収益に大きな影響を及ぼすようになってきた」と語る。



(日刊木材新聞 H26.12.09号掲載記事抜粋)


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国産材の良さ伝え続ける


出前授業で軸組住宅組立て


女性建築士が中心になり、住宅への国産材活用に取り組んでいる「もく(木)の会」(西野智子代表)はさきごろ、大阪市内のデザイン専門学校生を対象に講座を開いた。木材の基礎知識、木材を積極的に使うことの重要性などを分かりやすく説明した。座学に続き、木造軸ミニチュアモデルを使って実際に組立ててもらい、構造基礎を説明した。


同会は1999年に女性建築士が中心になり結成した団体で、2007年にNPO法人となっている。「木が好きで、木の家を建てたいという共通の思いで集まった。国産材ムク材を使用した自然と共生する健康的な住宅を提案し続けてきた」(西野代表)と語る。現在、建築士、福祉住環境コーディネーター、インテリアプランナーなど女性11人で活動している。活動に共感して丸紀(和歌山県)、ホーテック(奈良県)、阪口製材所(同)、吉野中央木材(同)、木栄(兵庫県)、丸正木材(同)、大阪府森林組合など、木材・建材業界の応援団も多い。「会を通じて人と山をつなぎ、健康で未来につながる住まいを目指す」(同)と語る。



(日刊木材新聞 H26.12.09号掲載記事抜粋)


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LIXILリフォームショップ、来春誕生


国内最大級のリフォームFC、1000店加盟目指す


LIXIL(東京都、藤森義明社長)は、現在展開している2つのリフォームフランチャイズチェーン(FC)を統合し、来年4月1日からスタートすると発表した。


加盟する工務店やリフォーム事業者の地域密着の強みと、集合体としてのスケールメリットを生かし、提案力を強化していく狙いだ。


今年10月末時点の2つのFC加盟は計408店だが、15年度には加盟店600店で加盟店売上高840億円、長期的には1000店で売上高1500億円を目指す。



(日刊木材新聞 H26.11.29号掲載記事抜粋)


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