メーカー・資材情報

「カラマツの家」完成

建築材として魅力発信

長野県大鹿村で村有林のカラ松を使った「大鹿カラマツの家」がこのほど、完成した。建築用材としてのカラ松の魅力を知ってもらうため、7月末まで見学期間を設けている。その後は村営住宅として貸し出す計画だ。

大鹿カラマツの家は木造平屋建て(2LDK)、延べ床面積68.99平方メートル。床、壁板のほか、土台以外の構造材に大鹿産のカラ松を使用している。柱はカラ松を4メートル×120ミリ角のほか、梁・桁は同120×240ミリなどを使用している。

カラ松はねじれの発生などで建築用材として不向きとされてきたが、飯伊森林組合(長野県飯田市、林和弘代表理事組合長)等と協力し、代採後の乾燥時間を長くするなどしてねじれを克服した。

 

(日刊木材新聞 H26.05.17号掲載記事抜粋)

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ミャンマー産丸太が禁輸措置

中国、インド向け影響大

ミャンマー政府は4月1日から、丸太輸出を全面的に禁止した。

貴重な天然資源が減少し続けているため、天然林保護を強化するほか、国内製材や加工産業の振興を図ることが主背景にある。

なお、製品輸出は規制対象外。

ミャンマーは広葉樹天然材資源が豊富で、古くから天然チーク(本チーク)や紫檀などの有力産地となる。ただ、陸続きの中国向けにスマグリング(密輸)が横行しているといった指摘は根強く、丸太禁輸は以前から取り沙汰されていた。

日本への直接輸出は限定的。13年のミャンマー産丸太の輸出量は670立方メートル(前年比1.9%減)、製材品は1710立方メートル(同253.3%増)。木材業者によると、ミャンマー産丸太は中国、インド、ベトナム、台湾などへ輸出されているケースが多いという。

需要国の一つであるインドはもともと堅木を好むが、ミャンマー政府の禁輸措置を受けてマレーシア産クルインの調達を強化している。マレーシア産クルインの調達を強化している。マレーシア産クルイン低級材は今春、320~330ドル(FOB、立方メートル)だったが、現状は350ドル前後と8~9%ほど上昇。クルインが確保しづらいと、メルサワなどの手当も強め、今後の材価にどういった影響が及ぶかが懸念される。

 

(日刊木材新聞 H26.05.17号掲載記事抜粋)

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主軸のサッシ事業、3期目で急回復

次は国内トップクラスの高性能窓 今期中に発売の予定

LIXILグループ(東京都、藤森義明社長)は7日、発足から3期目の決算を発表した。

着工増や新商品投入の効果で増収益だったが、なかでも注目されたのが、主軸会社LIXIL(同)の住宅サッシ事業が3期ぶりに大きく回復したことだ。

市場の下支えはもとより、新商品サーモスⅡの伸張がけん引役となった。

成長軌道を固めた同事業の次の戦略は、サーモスⅡの技術を踏襲した、国内トップクラスの高性能窓を今期中に発売する計画だ。

LIXILは11年4月に5社統合で発足した。

そのなかで、住宅サッシ事業は旧トステムと旧新日軽の統合でシェアトップの座を強固なものにした。しかし、東日本大震災、タイの洪水と立て続けに見舞われた災害の影響は大きく、事業の売り上げは減少が続いていた。

しかし14年3月期決算では、住宅サッシ類の売り上げが2152億円(前年比7.9%増)で、統合直後の2042億円を超える旧回復を見せた。着工増の影響はもとより、サーモスⅡが急速に販売を伸ばしたことも貢献した。

サーモスは、サッシ部分をスリム化しガラスの面積を最大化することより、標準価格帯の窓の断熱性能を1~2ランク引き上げた商品。10年に初期モデルを発売しており、価格帯はそのままで断熱性能を引き上げた点と、スリムなフレームの意匠性が評価を受け、直近では前年同月比約5倍に出荷が増えるなど、急成長を遂げている。

 

(日刊木材新聞 H26.05.16号掲載記事抜粋)

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ネットゼロエネ住宅対応の新シリーズ

ヤマダ・エスバイエルホーム

ヤマダ・エスバイエルホーム(大阪市、松田佳紀社長)は、政府が2020年までに目標とする「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)」に対応する住宅商品郡「スマートエコスタイルゼロ」シリーズで新たに、エネルギーゼロを実現する「E―シェリエ ゼロ」、光熱費ゼロを実現する「eスマイル ゼロ」を4月末から市場投入した。

E―シェリエ ゼロはZEH仕様で、特にアッパーミドル層をターゲットに販売する。断熱性能は東北地方北部水準の断熱仕様を標準とし、開口部には高断熱樹脂サッシとアルゴンガス充鎮断熱複層ガラス、高断熱玄関扉(K2仕様)を採用した。省エネ、エコ設備による電気、ガス、水の節約では高効率エアコン、エコキュート、水優先吐水、高断熱浴槽を標準装備、照明はLEDを採用した。

 

(日刊木材新聞 H26.05.14号掲載記事抜粋)

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新設住宅向け好調で4期連続買収

サンゲツ(名古屋市、安田正介社長)は、消費増税前の駆け込み需要で新設住宅向けの壁紙や床材の販売が伸び、4期連続の増収及び2期連続の増益となった。

インテリア事業は、福岡ショールームの全面改装や中部ロジスティクスセンターの設置で提案機能や物流体制を供した。

商品別では、全点シックハウス規制最上位認定商品の壁紙見本帳を改訂発行し、消臭など機能壁紙を拡充した。カーテンは、オーダーカーテンの総合見本帳を新発行した。床材は、住宅及び非住宅の幅広8100万円(前年同期比6.7%増)となった。

 

(日刊木材新聞 H26.05.14号掲載記事抜粋)

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