【省エネ断熱特集】断熱材だけでは性能は出ない 工務店が握る省エネ住宅の要
【省エネ断熱特集】断熱材だけでは性能は出ない 工務店が握る省エネ住宅の要
高断熱化が標準になりつつある今、現場力はそのまま差別化の武器になる。
省エネ住宅の本質は消費エネルギーの量を極力削減していくことにあり、それはそのまま「室内に入った熱が逃げにくい」ことに直結する。
つまり、設計図面の数値を現場の施工品質へと確実に結びつけることが受注と顧客満足の分かれ目となるのだ。
持家着工数1.4万戸 10カ月ぶり増加へ
持家着工数1.4万戸 10カ月ぶり増加へ
国土交通省は2026年1月分の住宅着工統計を発表した。特に注目されたのは持家の戸数が10カ月ぶりに増加した点である。
国交省によると昨年4月の法改正に伴う駆け込み需要の反動減が解消しつつあり、こうした傾向は持家以外の貸家、給与住宅、分譲住宅においても同様という。
ただし、事業者からは物価上昇に伴う建築費の高騰などによる消費者マインドの低下が継続しており、今後の動向に注視が必要だとしている。
高断熱住宅で健康損失17％減 DALY指標で効果を可視化
高断熱住宅で健康損失17％減 DALY指標で効果を可視化
「家の断熱性能」が、老後の健康リスクをどこまで左右するのか。
住環境研究所らがDALY指標を用いて検証した結果、高断熱住宅は脳梗塞などの健康損失期間を減らす可能性が明らかになった。
木造93棟で基準不適合 ヒノキヤに是正求める
木造93棟で基準不適合 ヒノキヤに是正求める
㈱ヒノキヤグループ（東京都千代田区）の事業部門であるパパまるハウスカンパニーが供給した木造住宅の一部で、建築基準法が定める構造方法による仕口の緊結が確認できない事案が明らかになった。
住宅受注は戸数減・金額横ばいの傾向続く
住宅受注は戸数減・金額横ばいの傾向続く
（一社）住宅生産団体連合会は、令和7年度第4回となる「経営者の住宅景況感調査」の結果を公表した。
同調査は平成5年10月から四半期ごとに実施されており、住団連および団体会員企業15社を対象に、低層住宅の受注動向を把握し社会に提供することを目的としている。
