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アキュラホーム住生活研究所（東京都、伊藤圭子所長）は、2017年住宅傾向調査を発表した。
玄関収納（シューズクローク）の設置率がこの8年間で35％から74％へ増加するなど、様々な間取りの変化が明らかになった。
同研究所は14年6月にアキュラホーム（同、宮沢俊哉社長）の企業内研究所として設立。
14年から住宅の傾向を調査してきた。
同社が16年に全国で手掛けた住宅のうち100棟の間取りを調査したところ、玄関収納（シューズクローク）の設置率が09年の35％から、8年後の16年には74％へ増加傾向をたどってきたことが分かった。
（日刊木材新聞 H29.2.18号掲載記事抜粋）
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1月中旬から鳥取県東部を中心に大雪による交通まひが相次いだ。
県庁所在地の鳥取市でも11日の積雪が33年ぶりに平年の10倍に当たる90センチを超え、経済活動い支障が出ている。
鳥取市内で木材販売とプレカットを手掛ける久本木材（久本雅義社長）も今回、積雪の対応に追われた。
1回目の1月中旬の積雪は57センチ。
この時は1週間もかからずに雪が消えたが、2度目の今回は10日から14日まで降り続いた。
本社の積雪は休日の12日に社員が除雪を行い、休み明けの13日の出社に困ることはなかったが、13日は終日雪かきに追われたという。
（日刊木材新聞 H29.2.18号掲載記事抜粋）
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国内最大級の建材展示即売会である「ジャパン建材フェア」が3月17、18の2日間、東京ビッグサイトの東展示棟で開かれる。
200以上の建材・住設機器メーカーが勢ぞろいする同フェアは規模・質両面で国内屈指。
ここに来れば最新のトレンド、市場の動きが一目で把握できる貴重な場でもある。
3月は春の新商品発表シーズンだが、低金利を背景に住宅着工は堅調に推移しており、各社の新商品開発は例年以上に力の入ったものとなっている。
各種セミナーもさらに充実し、ZEHや耐震など、家d栗に抱えない要件を基礎から学ぶことができる。
業界関係者は必見の建材展示即売会だ。
（日刊木材新聞 H29.2.17号掲載記事抜粋）
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長期優良住宅と認定低炭素建築物、フラット5の申請戸数について直近の件数が公表された。
長期優良住宅の認定実績は2016年10月が一戸建て9438戸、共同113戸、11月には同9383戸、同48戸、12月は同9245戸、同718戸。
制度運用開始からの累計は、同76万1612戸、同1万8523戸、総戸数は78万135戸となった。
（日刊木材新聞 H29.2.17号掲載記事抜粋）
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東邦ガス（名古屋市、冨成義郎社長）は、パナソニック製の家庭用燃料電池「エネファーム」の新商品を4月1日から発売する。
現行機に比べて発電機能が大幅に強化され、設置性も向上している。
エネファームは2009年5月発売から環境性や経済性が評価され、販売台数を伸ばしている。
新商品は、連続発電時間が最長120時間に伸びたことにより、お湯と電気を多く使う家庭でも一層の省エネが可能になった。
（日刊木材新聞 H29.2.16号掲載記事抜粋）
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