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シニア層ほど夏バテ知らず

ノーリツが食生活に関する意識調査

ノーリツ（神戸市、國井総一郎社長）は、全国全世帯男女２０〜７０代１２９０人の同社製品ユーザーを対象に、夏バテとその対策についての食生活に関する意識調査を実施した。

調査結果として、夏バテになったことがある人は４１.２％と半数近くに上った。２０代を除き、年齢が高くなるにつれ、夏バテをしたことのある割合が減少する傾向だ。

また、３０・４０代では夏バテをしたことのある人が５０％を超えているのに対し、７０代以上では、２６.２％と約半分ほどの割合になり、シニア層の方が夏に体調を崩したことが少ないことが分かった。

夏バテ対策をしたことがあるかでは、４６.１％の人が対策をしていることが明らかになった。３０〜６０代までは、ほぼ横並びだったが、７０代以上が突出して夏バテ対策をしないとの回答だった。これにより、７０代以上は夏バテを経験したことがなく、対策もしない像が浮かび上がってくる。

夏バテ対策として、９０％以上の人が食に関する対策を行っており、具体的にはスタミナをつけるため、うなぎや焼肉を食べている人が多いという結果となった。

日本住宅新聞掲載記事（H26.09月11日号掲載記事）

詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。

http://www.jyutaku-news.co.jp/

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第８回キッズデザイン賞上位賞３賞受賞　

積水ハウス

積水ハウス（大阪市、阿部俊則社長）はさきごろ、キッズデザイン協議会主催の「第８回キッズデザイン賞」で、全受賞作品２７２点のなかから上位賞３賞を受賞した。同社は優秀賞で経済産業大臣賞と消費者担当大臣賞、奨励賞でキッズデザイン協議会会長賞を受賞した。

経済産業大臣賞を受賞した「子供の生きる力を育みまち　子育て世帯応援タウン〜ニッケガーデンコート花水木」は、子育て世帯をサポートし、安全安心に生活できる「子育て」「子育ち」「スマートユニバーサルデザイン」に配慮した賃貸住宅で構成された９０世帯のまち、子育て世帯を応援するシャーメゾンタウンである。子供目線の安全設計や子育て支援仕様を賃貸住宅で標準化し、お金のかかる子育て層に向けた住まい提案の先進モデルとして評価された。実際の住まい手には情報交換や互いの預け合いなど子育てコミュニティとしての多様な効果が盛り込まれており、今後の展開の可能性が感じられたという。

日本住宅新聞掲載記事（H26.09月10日号掲載記事）

詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。

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中部圏で初のコラボ

来館者年６万組見込む

TOTO（北九州市、喜多村円社長）、大建工業（大阪市、億田正則社長）、YKK AP（東京都、堀秀充社長）の３社は４日、来年春に「TDY名古屋コラボレーションルーム」を新設することを発表した。

新設するショールームは中部圏で初の３社コラボレーションルームとなり、全国で８カ所目、３社運営では５カ所目となる。名古屋駅６路線と地下で直結し集客が見込める「大名古屋ビルヂング」に開設予定で、来館組数は３社で年間６万組を見込んでいる。

同ショールームは「TDYグリーンリモデル空間展示」を中心とした３社連携でさらなるユーザー満足の向上を目指すほか、リモデルクラブ店との連携により工事に関する相談への対応充実や、快適性と環境配慮を両立させた「グリーンリモデル」の実現を推進する。

日本住宅新聞掲載記事（H26.09月10日号掲載記事）

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リフォーム市場の環境整備

住宅リフォーム事業者団体登録制度創設

国土交通省は１日、住宅リフォーム事業者団体登録制度を創設した。

同制度は、一定の要件を満たす住宅リフォーム事業者の団体を国が登録することにより、住宅リフォーム事業の健全な発達や消費者が安心してリフォームができる環境の整備を図るもの。

リフォーム事業は様々な事業者が担っており、工事内容や技術も高度化、多様化している。しかし、消費者にとっては事業者の技術力や価格相場等が分かりにくく、気軽に相談できるところが少なく、知られていないなどの課題を有している。そこで、国が要件を満たした住宅リフォーム事業者団体を登録することで、その団体に所属するリフォーム事業者の技術等の資質や安全性などを担保する仕組みを構築した。

国は事業者団体に対して、消費者保護のための指導や助言、勧告などを行い、建設業法・建築士法などで不当な行為があった場合に登録抹消を行う。事業者団体は、所属するリフォーム事業者に対し、情報提供や指導、助言、人材育成、勧告、除名などを行い、国に対しては消費者相談や人材育成活動などの報告を行う。

日本住宅新聞掲載記事（H26.09月09日号掲載記事）

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会員着工数５年連続で増加

省エネ基準適合率は74.5％

日本木造住宅産業協会（木住協、東京都、矢野龍会長）は３日、１種正会員を対象にした１３年住宅着工アンケート調査の結果を発表した。

会員の住宅着工戸数は９万７４７９戸（前年度比７.５％増）と５年連続で増加した。うち木造戸建て住宅は９万４７５７戸で初めて９万戸を超え、前年比６３７６戸の増加となっている。

国土交通省が発表する住宅着工統計の新設木造戸建て住宅着工数に同会員の占める割合は１８.８％となった。

省エネ基準への適合率は、次世代省エネ基準も含めると７４.５％で、２０１２年度の７２.８％から１.７ポイント上昇した。

 

日本住宅新聞掲載記事（H26.09月09日号掲載記事）

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