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自立循環型研究会(野池政宏氏主宰）は11月19、20の二日間、今年の自立研フォーラムを東京都内で開催する。
自立循環の考え方に基づいた住宅の、評価・実測・分析した事例や、省エネ性と温熱環境の改善に踏み込んだ改修事例などを、それぞれ実際に手掛けた工務店や設計事務所が発表。
参加者が発表事例を題材に意見交換プレゼンテーションに取り組む。
参加者全員の投票で、発表事例の中から「自立研アワード」を選び表彰する。
日本住宅新聞掲載記事（H25.11月号）
詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。
http://www.jyutaku-news.co.jp/
JBN（青木宏之会長）は11月13～15日、広島市内で全国大会を開催する。最終日にはテーマ別5つの分科会を設置。
その一つ、既存改修委員会が担当する「地域工務店が拓くこれからのリフォーム」分科会では、タイプの異なる全国5つのリフォーム事例を、地域工務店が報告する。
地域も施主も要望も異なる多様な事例をもとに、地域工務店にしかできないリフォームの在り方を議論する予定だ。
分科会のプレイベントとして、既存改修委員会は10月25日のジャパンホームショーJBNブースで、「住宅リフォームの現状と展望」と題したセミナーを開催。土壁の住宅の断熱改修や、自然素材を活かしたリフォームなど、さまざまなタイプの事例を3つの工務店が発表した。
日本住宅新聞掲載記事（H25.11月号）
詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。
http://www.jyutaku-news.co.jp/
毎年開催地を変えて実施されている、地域活性化と地場工務店の技術・経営向上・活性化の勉強会「全国健康住宅サミット」（矢野宣之・協議会会長、実行委員長＝石坂健一・（有）石坂工務店社長）が10月24、25日、茨城県つくば市の国際会議場で開催された。
実行委員長の石坂氏は、サミットで集まった茨城県南地域の地場工務店、大工、資材販売会社とサミットの翌26日に「茨城大工・棟梁の会」を発足。同じ国際会議場で開催した設立式を兼ねたイベントには、関東地方に台風が接近していたため、朝から雨となったが約１００人以上のユーザーが会場を賑わせた。
日本住宅新聞掲載記事（H25.11月号）
詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。
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（一社）全国木造建設事業協会（全木協）長野県協会（会長＝長野稔政・（株）小林創建社長）は11月2日、木造の応急仮設住宅に関する施工技術等講習会を開催した。
全木協（青木宏之理事長）は現在、1都13県と災害時の応急仮設住宅の建設に関する協定を締結しており、これらの地方自治体で講習会を順次開催している。
長野県とは今年1月に協定を締結した。今回の講習会には地元工務店など30人が参加。座学と実技を中心に、応急仮設住宅に関する知識・技術を学んだ。
日本住宅新聞掲載記事（H25.11.05）
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（一財）住総研は8日、第4回住総研清水康雄賞贈呈式を開催した。
今回の受賞者は佐藤滋・早稲田大学理工学術院教授。
「住宅個別の取り組みでは居住環境の改善が困難になっている現在、“まちづくり”を通して居住環境を改善する取り組み」の研究・実践、活動の理論化と社会への普及が評価されての受賞となった。
日本住宅新聞掲載記事（H25.11.15）
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