アキレス（東京都、伊藤守社長）は、木造戸建ての床充填用断熱材として、新たにウレタンフォーム素材の「アキレスジュウテンNL」を開発、2日から西日本地区で販売を始めた。
床の充填断熱は取り組むメーカーが多いが、同社は新製品の施行性の良さや、別素材の床用断熱材もそろえる幅広い対応力を強みに、需要を開拓していく方針だ。
同社の断熱材は、硬質ウレタンフォーム「キューワンボード」を使った外張り工法の認知度が高いが、新製品は、根太レス工法対応の床充填用断熱材として開発された。独自開発の特殊なウレタンフォームを採用することで、断熱性能を確保しつつ、優れた柔軟性を実現した。これにより、大引き間への充填やカットなどの現場加工が容易になっている。
（日刊木材新聞 H25.9.5号掲載記事抜粋）
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日刊木材新聞社がホームセンター63社に行ったアンケート調査結果（回答率17.5％）では、今年1~6月の総売上高に占める木材や合板・木質ボードの比率は平均で4.5％となった。
木材や合板・木質ボードの取り扱いが多い企業では、10.8％とという回答もあった。
木材や合板の売り上げ高が前年同期を上回った企業の割合は63.6％、その理由として「木材や合板、建材は値上がりもあり前年比を上回った」「需要の回復と消費増税前の駆け込み需要の影響が若干出てきている」という回答が多かった。
反面、売上高が前年同月比を下回った企業は36.4％で、「震災復古需要の減少」「市場競争で価格と在庫量の差が生じていること」「近隣にホームセンターができたため」等を理由に挙げている。
建材の比率は平均4.2％、住設機器は同2.2％、建築金物は同3.4％となった。
そのなかで建材、住設機器、建築金物のいずれかが前年同期を上回った企業の割合は45.5％。
その理由に「木材から住設、釘1本までワンストップで購入できる利便性もある」ろ回答している。
（日刊木材新聞 H25.9.3号掲載記事抜粋）
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木質床材製造のイクタ（愛知県瀬戸市、石川芳文社長）が今年6月に発売したオール国産材賞の複合フロア材「オールジャパン」シリーズが好評を博している。
木材利用ポイントの登録建築材料となったことで問い合わせが増加し、銘木フロアー等の基材も国産材仕様（オールジャパン仕様）を選択できるよう体制を整えた。
同社では短期的な商品ではなく、今後の国産坂の潮流を見据えた商品として同シリーズを拡大していく考えだ。
（日刊木材新聞 H25.8.30号掲載記事抜粋）
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日本複合板工業会がまとめた複合フロアの13年1～6月需給は、生産量976万3700坪（前年同月比13.7％増）、出荷量972万5300坪（同16.3％増）で、昨年に続き大幅に増加した。
前年同月に続き、植林合板や国産針葉樹合板とMDFの複合基材や、MDF、パーティクルボード単体を基材活用している複合3種分野や、シートフロアに代表される特殊加工化粧分野が大きく伸びた。
（中略）
下期の見通しは、消費増税前の駆け込み滋養がどれだけ実際に結び付くかがカギになる。
先行する大手分譲、ハウスメーカー向けに加えて今後特に需要を伸ばすと見られるのがシートフロアで、首都圏マンション市場向けでおう盛な引き合いが期待できる。
（日刊木材新聞 H25.8.27号掲載記事抜粋）
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ニチハ（名古屋市、山中龍夫社長）は、国産杉・桧チップを原料とするオフセットサイディングとして「モエンエクセラード」シリーズなど735品目が外装木質化工事の建築材料（新規外壁材）に認定された。
ビルダーなど需要家の関心は高く、「今後は供給対応をしっかり進めていきたい」（同社営業企画部）と話している。
新規外壁材（10平方メートルごとに7000ポイントずつ付与）として認定されたのは、オフセットサイディングの一部製品で、モエンエクセラード（222品目）、モエンエクセラード16（379品目）、同18（3品目）、同21（12品目）、モエンサイディングW14（107品目）、風光（12品目）の計735品目。
特に、鋸目を再現した斬新な木目デザインが特徴で昨年度のグッドデザイン賞に輝いた「モエンエクセラード16キャスティングウッド」をヒットに木材利用ポイント用の引き合いが増える見込みだ。
同社では同時技術により国産材チップを窯業系サイディングの一部製品の原材料に採用しており、昨年夏からオフセットサイディングシリーズとして販売を開始した。
木材が生長過程で吸収したCO²を長期間固定できるのが特徴。
（日刊木材新聞 H25.8.20号掲載記事抜粋）
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