メーカー・資材情報

 『地震に備えて』サイトをオープン

大建工業株式会社(大阪市北区堂島/社長:澤木良次)は、平成9年に耐力面材「ダイライト」を発売して以来、地震に強く、長く安心して暮らせる住まいづくりを提案してまいりました。

今年3月の東日本大震災の発生以後、当社の地震配慮製品に関するお問い合わせが急増しており、このような、お施主様および建築業界関係者における耐震への関心の高まりを受け、この度、当社は、地震・耐震の知識や情報について分かりやすく解説したコラムや、住まいの耐震状況を簡単に確認できる「かんたん!住まいの耐震チェック」、また、自治体による耐震診断・改修の補助制度に関する情報等をご提供する特集サイト『地震に備えて』を公開しました。

 ※「ダイライト」とは、再生資源のスラグウール(鉄鉱石の精錬後の残材を繊維化)と、未利用資源である火山灰シラスを原材料とするパネルです。防耐火、軽量、高強度、防犠牲などの特徴を活かして、住宅の外壁下地材や不燃壁材などに使用されています。

【サイトの概要】

 □「かんたん!住まいの耐震チェック」
  自宅が地震で倒壊する可能性を、建築年数や基礎の状態から簡単に確認できます。

 □「地震について考える」
 地震について知っておきたい、住まいの安全対策や知識などをコラム形式で解説しています。

 □「地震に強い家づくり」
 新築・リフォームに応じた当社の地震配慮製品をご紹介しています。

 □「地震に備えて」業者様向けコンテンツ
 耐震製品に関する最新情報や施工研修会のご案内等。

○サイトアドレス

http://www.daiken.jp/taishin/index.html



 ダウ化工(東京都品川区)は、親会社であるザ・ダウ・ケミカル・カンパニー(米国ミシガン州)の欧州工場から、「スタイロフォーム」押出発泡ポリスチレン板を輸入することを発表した。東日本大震災の影響などによる断熱材製品の品薄状況に対応するもの。

 今年の6月上旬をめどに、ダウ・ケミカルのドイツ、ポルトガル、イギリス工場から同製品をコンテナで輸入。輸入量は、月間5000立方メートルを計画し、その後販売を開始する予定。

 完全ノンフロン製品で、JIS A9511 A種押出法ポリスチレンフォーム保温材保温板1種bの規格値および国内グリーン購入法の断熱材判断基準に適合する。

 

詳しくは、<新建ハウジングweb>をご確認下さい。



 グラスウール断熱材のマグ・イゾベール(本社:東京都)は3月24日、震災前に注文が入っていた製品について、一部の在庫品から出荷を再開。生産についても、停止していた2工場のうち、土浦工場の操業を再開した。

 明野工場は依然停止中で、復旧に2カ月以上かかる見込み。同社はその間の緊急対応として、グループ会社の韓国・ハニゾ社とアメリカ・サーティンティード社から断熱材製品を緊急輸入する。その準備が、次第に整ってきているところ。「時期は未定だが、なるべく早く輸入したい」(同社担当者)としている。

 現在、同社が生産可能な製品は「アルミロール」「マグロール」などロール品の一部とパイプカバー、グラスウールダクト(丸)。ロール品の「ウェーブロール」、「オランジュ」などのバット品、ボード品、グラスウールダクト(角)はまだ生産できない。

詳しくは、<新建ハウジングweb>にて、ご確認下さい。



 日本合板工業組合連合会(日合連)は、国産針葉樹構造用合板の在庫量と生産状況の調査を実施し、生産能力、供給能力ともに十分にあると発表した。調査結果は日合連のホームページで公表されている。

 日合連よると、被災地以外の組合員企業が保有する、国産針葉樹構造用合板の在庫量は2月末日時点、3×6×12ミリ換算で約430万枚。また、被災地以外の組合員企業による国産針葉樹構造用合板の月間最大生産能力は、同約800万枚という。

 これは2009年度の月間平均出荷量(同約780万枚分)と同程度で、仮設住宅や緊急復興需要にも十分に対応できるとしている。

 なお、2カ月で約3万棟規模とされている応急仮設住宅の建設に必要な合板の需要量は、林野庁試算値で同約60万枚という。

日本合板工業組合連合会ホームページ

詳しくは、<新建ハウジングweb>にてご確認下さい。



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