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約9割がメイン暖房としてエアコンに満足

一般法人日本冷凍空調工業会がこのほど、「エアコン暖房」をリビングのメイン暖房として利用している20~50代のユーザー400人に実施した「エアコン暖房の使用実態に関する調査」の結果をまとめました。

メイン暖房としてエアコンを使用している方の86.8%が満足と回答していて、その満足の理由としては43.5%が「暖房の効きが良い」、続いて「壁掛けなので床面が広く使える」が31.7%、「温風がすぐに出る」が25.6%でした。

リビングのメイン暖房にエアコンを使用するようになったキッカケや理由は、「火を使わないから安心」が39.0%を占めました。

年代別でみると、「火を使わないから安心」の回答者は、40代で48.0%と平均より高く、「空気を汚さないクリーンな暖房」との回答は50代で40.0%と突出していました。

リビングのエアコン暖房で「省エネ・節電」に関して、「特に工夫はしていない」は14.0%に止まり、多くの方が何らかの工夫としては「なるべく厚着をして、設定温度を低めに使用している」が最も多く46.8%でした。

エアコンを買い替える時や新規購入する時に、「次もエアコン暖房に多分すると思う」も55.0%で、エアコン暖房への期待は大きいようです。

エアコン暖房について改善して欲しいことや今後欲しい機能としては、「乾燥対策/保湿・加湿機能」がトップ。

そのほか、「電気代が高い/安くしたい」「省エネ化」「フィルターや内部などの掃除簡単・自動化」「(スタート時の)暖房速度の向上」「足元を暖かくする」などが挙がりました。

 

日本住宅新聞IEMORI USER版 掲載記事(H26.02月25日掲載)

詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。

http://www.jyutaku-news.co.jp/



17か月連続で増加~1月の新設住宅着工~

駆け込み需要の反動まだ見えず

1月の新設住宅着工戸数は7万7843戸(前年同月比12.3%増)と17か月連続の増加となり、依然好調が目立つ。

ただ月次比較では、昨年5月以来の7万戸台にとどまった。

現状は、まだ大幅な着工減少となるまでの動きはなく、駆け込み需要の反動感は表れていない。

国交省は、「経済情勢の好調が、住宅購買の消費マインドを底支えし好調が持続しているのではないか」としている。

今後の消費増税の影響についても、まだ不透明と明言を避けている。

 

 

(日刊木材新聞 H26.03.01号掲載記事抜粋)

詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。

日刊木材新聞ホームページ http://www.n-mokuzai.com



スマートシティ用照明設備開発会社を設立 ~コイズミ照明ほか~

コイズミ照明(大阪市、梅田照幸社長)はこのほど、携帯電話用バックライトメーカー大手ミネベア(長野県北佐久郡、貝沼由久社長)と屋外照明メーカー大手岩崎電気(東京都、渡邊文矢社長)の3社でスマートビルとスマートシティ用照明設備を開発する新会社を共同で設立、基本合意に至ったと発表した。

スマートビルやスマートシティで使われている照明器具の開発には以前から、コイズミ照明と岩崎電気が屋内と屋外の照明器具設計製造技術を得意としている。

これに加えてミネベアが、強みである携帯電話用バックライトで培われた導光板技術を利用した照明用光学素子と、パソコンやテレビ用として長年の技術の蓄積がある回路技術を提携し、今までにない高機能・効果効率の照明器具を開発することを目指す。

 

(日刊木材新聞 H26.03.01号掲載記事抜粋)

詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。

日刊木材新聞ホームページ http://www.n-mokuzai.com



米国産ベイマツは4月1日から取り扱い

構造材としては都道府県の申請待ち

木材利用ポイント事務局は、木材利用ポイント事業の延長などについて発表した。

13年度補正予算を受け、木造住宅の新築、増築、購入などのポイント付与対象期間を9月30日までとする。

また、対象地域材として米国産のベイマツが4月1日から取り扱い開始になるが、対象工法については都道府県協議会の申請に基づいての認定になるので、当初は内装材など構造材以外の部分が適用になる。

ただ、「都道府県協議会からの推薦がきており、3月上旬に委員会を開いて検討することになるだろう」(林野庁)と、構造材としての使用も可能になりそうだ。

 

(日刊木材新聞 H26.02.28号掲載記事抜粋)

詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。

日刊木材新聞ホームページ http://www.n-mokuzai.com



高性能住宅は社会貢献になること再確認 FPの家 いわきで4年半ぶりの全国大会

FPの家グループは2月20日、第2回全国大会を福島県いわき市で開催した。

全国大会は4年半ぶりの開催となり、会員工務店を中心に250人が参加。

東日本大震災後初の全国大会ということもあり、被災地の会員が震災時の経験などを報告した。

グループとしては、2014年度、「FPの家」の認知度を高めるとともに、全棟燃費表示を推進することを発表した。

 


日本住宅新聞掲載記事(H26.02月25日掲載)

詳しくは、日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。

http://www.jyutaku-news.co.jp/

 


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