名誉ある職人像を確立しよう

名誉ある職人像を確立しよう

住宅をはじめとする建設業界が抱える課題は多種多様だが、その中でも大きな割合を占めるのが、職人をはじめとする労働者の不足ではないだろうか。
建設業では職人の高齢化が進む反面、若年の入職者が少ないことが国の資料など様々なデータによって示されているのはご承知の通り。

そこでは他産業と比較した際の給与面の見劣りや、休日が少ない、仕事がきついといった待遇面での理由が若年層に敬遠されている原因だという分析がなされている。

だが、こうした仕事は本来物づくりの楽しさが味わえ、施主の幸せに直結することのできる、なくてはならない職業だ。

今号では、改めて若年層を業界に取り込み、定着させるための取り組みと、留意すべき点について考えていきたい。

そこで今回、関東学院大学名誉教授で現在、東京建築カレッジの校長として実際に職人育成に携わっている小林謙二氏に若年層の入職拡大に向けたヒントとなるお話を伺ってきた。

若手職人育成に向けた大変示唆に富む内容だったので、読者工務店はこれらの話を参考に、自社の若年入職者育成に取り組んでいただければ幸甚だ。

東京建築カレッジは「職業能力開発促進法」に基づく、厚生労働省所管、東京都認定の短期大学校。

建築技術の向上と後継者育成を目的に、日本最大の建設労働組合（単組ベース）、東京土建一般労働組合が１９９６年４月、ドイツのマイスター制度をモデルに設立したもの。

高等学校卒業者や基礎的な建設技能と知識を身につけた技能者を対象として、職業能力開発促進法に則り２年間、高度な建設従事者として必要となる専門的な職業訓練教育を行っている。

具体的には日本における建築の基本であり、どの建築職能にも不可欠な役割を持つ木造建築の技と知恵を、実技実習を重視した教育プログラムで学習。

在学中に行われる技能照査試験に合格した生徒は２級建築大工技能検定の学科試験が免除されるなど、技能士（建築大工）、建築士への近道となる。

他にも就職先が決まっていない人に向け、学内に併設された無料職業紹介所を通じ、同校での学びを保障する工務店や建設会社、設計事務所などの紹介を受けることが可能だ。

そのため、学生は働きながら職人としての技術習得を行えるメリットもある。

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日本住宅新聞提供記事（2024年2月15日号）
詳しくは、NJS日本住宅新聞社ホームページにてご確認下さい。
http://www.jyutaku-news.co.jp

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