住宅業界最新情報を配信中！
ジャパン建材（東京都、大久保清社長）は15、16日の2日間、東京ビッグサイト（東京・有明）の東展示棟1.2.3ホールで「第29回ジャパン建材フェア」を開催している。
同フェアでは春の新商品が一堂に出品され、住宅関連産業の最新動向がわかりやすく紹介されている。
3月末の本決算直前だけに、販売を重視した展示即売会に徹するほか、新規顧客に対しても消費者ニーズに合った提案など積極的に進めていく方針だ。
目標は売上高450億円、動員2万3000人が掲げられた。
（日刊木材新聞 H25.3.16号掲載記事抜粋）
詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。
日刊木材新聞ホームページ http://www.n-mokuzai.com
TOTO（北九州市、張本邦雄社長）は、事業基盤の構築を進めている欧州市場で、ブランド構築を加速する。
ドイツの老舗メーカーに同社の温水洗浄便座（ウォシュレット）を供給するほか、同社の最新技術を搭載した世界初のトイレとシャワーを発売し、技術の高さを欧州市場にアピールする。
同社は12日、ドイツのビレロイ＆ボッホとの間で、技術提携を結んだと発表した。同社は265年の伝統を誇る陶器メーカーで、欧州市場に衛生陶器やタイル、食器などを供給している。
（日刊木材新聞 H25.3.15号掲載記事抜粋）
詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。
日刊木材新聞ホームページ http://www.n-mokuzai.com
JK情報センター発表資料（平成25年度第1四半期4月～6月需要動向予測調査）による、全国の住宅資材売れ筋ランキング。
| メーカー | 商品名 | |
1 | クリナップ | ラクエラ |
| 2 | LIXIL | アミィ |
| 3 | クリナップ | クリンレディ |
| 4 | パナソニック | リビングステーションSクラス |
| 5 | タカラスタンダード | エーデル |
| メーカー | 商品名 | |
1 | TOTO | サザナ |
| 2 | LIXIL | ラ・バス |
| 3 | クリナップ | hairo |
| 4 | パナソニック | ココチーノ |
| 5 | クリナップ | アクリアバス |
| メーカー | 商品名 | |
1 | ノダ | Nクラレス |
| 2 | 大建工業 | フォレスティア |
| 3 | ノダ | クリアシルキー |
| 4 | 東洋テックス | 耐水床暖フロア |
| 5 | パナソニック | Vフロアー |
| メーカー | 商品名 | |
1 | ニチハ | モエンM14・W14 |
| 2 | ニチハ | モエンエクセラード |
| 3 | ケイミュー | エクセレージ・セラディール |
| 4 | ニチハ | モエンサイディングS・L |
| 5 | ケイミュー | パワーコート |
| メーカー | 商品名 | |
1 | 大建工業 | RⅢシリーズ |
| 2 | ノダ | アトリア |
| 3 | パナソニック | リビエ |
| 4 | ウッドワン | ソフトアート・シンプルS |
| 5 | LIXIL | ファミリーライン |
JK情報センター 平成25年度第1四半期（4月～6月）需要動向調査より抜粋
国土交通省は、東日本大震災で多く発生した液状化被害に対応するため、宅地の開発・造成時に液状化被害を判定する技術指針案をとりまとめた。
ボーリング調査に基づき、液状化の可能性を3段階で判断する。
指針案は今後、地方公共団体や関係団体の意見を取り入れたうえで、技術指針として事業者や消費者に情報提供していく。
（日刊木材新聞 H25.3.13号掲載記事抜粋）
詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。
日刊木材新聞ホームページ http://www.n-mokuzai.com
窓や断熱材の建材をトップランナー制度に追加する内容を盛り込んだ、省エネ法の一部改正法案が5日に閣議決定された。
今月中に国会で改正法案が可決される見通しで、早ければ年内施行の可能性もある。
この改正法案は昨年3月に国会に提出されたが、日程等の問題で審議に至らず、一度廃案になった。
管轄する経済産業資源エネルギー庁では、1年延期にになったこともあり、今回ではできるだけ早く施行にこぎつけたい方針だ。
省エネ法に基づくトップランナー制度は、メーカーや輸入業者に対し、目指す省エネ性能基準を定め、一定期間内にその達成を求めるもの。
従来はエネルギーを消費する機械や器具が対象とされ、現在、自動車やエアコン、テレビ等、26種類の品目に適用されている。
改正法案では、自らエネルギーを消費しない建材を、同制度の対象に追加するとしている。
対象品目は、具体的には窓や断熱材などが想定されている。
その性能を強化することで、数宅や建築物の断熱性能上がり、他の危機のエネルギー消費効率が向上することが法改正の狙いだ。
（日刊木材新聞 H25.3.12号掲載記事抜粋）
詳しくは日刊木材新聞紙面をご確認下さい。
日刊木材新聞ホームページ http://www.n-mokuzai.com
お電話でのお問い合せはこちら（受付時間:10:00〜17:00）
