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 断熱材不足アンケートでグラスウール比率が約5割に ~工務店サポートセンター~

 

一般社団法人工務店サポートセンター(青木宏之理事長)が11月中旬にJBN会員工務店約1700社に対して実施した断熱材不足に関するアンケートで使用比率はグラスウール(GW)が47.2%、発泡系断熱材33.7%、その他19.1%など割合が高く、グラスウールを中心にした断熱材不足の影響を大きく受けていることが分かった。

 (詳細は日刊木材新聞22年12月9日付1面で)

 

<日刊木材新聞 H22.12.9 記事抜粋>



韓国から輸入、非住宅向けで開始~マグ・イソベール~

 

 マグ・イソベール(東京都、フランソワ・ザビエ リエナール社長)は、グラスウールの品不足が深刻化している状況を受け、サンゴバングループ全体で対策を進めることを決めた。先週末には、韓国のグループの向上の製品が入荷し、マグ・イソベールの商品として非住宅向けから販売を始めている 。JIS取得の準備も進めているところだ。海外に断熱材賀の製造拠点を持つサンゴバングループの能力を生かし、総供給量を増やすことで国内生産品のバランスを調整し、品不足改善に努めていくとしている。

<日刊木材新聞 H.22.11.27記事抜粋 詳しくは、日刊木材新聞ホームページへ>

 発泡系断熱材の近況(H23.2時点)記事
 ○じゅうたま事務局の最新メーカー被災状況情報はこちら



 22日からメーカー希望小売価格全面改訂

 

澤木良次大建工業社長は18日、11年3月期見通しで売上高1410億円と前期比横ばいだが経常利益は40億円と同42%増を計画、「下期以降の方針として、住建営業はリフォーム営業を新築営業より先行させる『大転換』、MDFなどの産業資材は上半期の業績好調さを更に引き上げ『大躍進』をめざす」との経営指針を全社に通達したことを明らかにした。
(詳細は日刊木材新聞22年11月20日付1面で)



 直住市場向け資材売り倍増目指す~ジャパン建材~

 

ジャパン建材(東京都、大久保清社長)は、直儒向けの販売を行う同社の資材グル―プ(産業資材部と住建資材部)にかかわるメーカー、商社の情報交換の場として、新たにJK資材ブルズ会を発足した。

 

  67社の参加でスタートし、会長にはINAXサンウェーブマーケティングの坂本一郎取締役上席執行役員首都圏統括支社副統括支社長兼東京第2支社長、副会長には舟木久策アイプライ取締役営業本部長と佐藤樹朗吉野石膏東京支店長次長、会見幹部には飯田敏行マグ・イソベール関東支店長が選ばれた。

「この厳しい時期に67社もの会社が集まり、、新たな会を発足出来たことは意義深い。この会はこれからメーカーとの流通の新しい関係の歴史を作っていくことになる。意見を沢山出し合い、ジャパン建材資材グループの営業マンに、より多くの商品を販売してもらえるようになればと思う」(坂本取締役)

 

<日刊木材新聞2010/10/26記事抜粋>



 軸組み1位に住友林業

賃貸系は苦戦も上位変わらず

 

 

 日刊木材新聞が実施した09年度木造住宅ランキング調査で、木造軸組み系の1位に住友林業が返り咲いた。

前年調査ではタマホームが1位だったが、今期はタマホームが前年比14.8%減と落ち込み、前年並みだった住友林業に1位を明け渡すかたちになった。

 

順 位 会 社 名 09年度実績 10年度計画 備考
1(2) 住友林業 9430戸 9650戸 2X4含む
2(1) タマホーム 9200戸 11000戸 -
3(-) 一建設 6975棟 7750戸 1月期
4(3) 一条工務店 5980棟 6000棟

-

5(4) アーネストワン 4728棟 6030棟 -
6(5) 積水ハウス 3383戸 3650戸 1月期

7(6)

飯田産業 3270戸 - 4月期
8(7) ポラスグループ 2438戸 2672戸 -
9(8) 東栄住宅 1575戸 - 12月期
10(9) タクトホーム 1506棟 - 5月期

 

 この調査は、日刊木材新聞が98年度(02年度までは上期ベース、以降は通期)から実施しているもので今回12回目。

アンケートと決算発表資料、取材など通じて得た情報を基に集計したもの。

 

詳しくは、日刊木材新聞にてご確認下さい。

 

日刊木材新聞 平成22年10月15日号 記事抜粋>

 



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