太陽光発電システムの商品開発の傾向が、今年一年で急速に変わってきている。傾向ははっきりしており、各メーカーとも製品そのものの軽量化、もしくは屋根一体で躯体への負担を抑制しようとしている。意匠面では、従来の鉱物系の青色ではなく、黒色が日本の町並みに調和すると品揃えするメーカーが増えている。さらに、来年7月から再生可能エネルギーの買い取りが始まることをうけ、公共・産業・業務用も、導入計画からの支援や価格優位性、蓄電池との連携など、特色を生かした提案が急速に活性化している。
（日刊木材新聞 H23.12.20号記事抜粋）
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トヨタ自動車（愛知県豊田市、豊田章男社長）は、家庭用電源などから充電できるプラグインハイブリッド車（PHV)の新型「プリウスPHV」を来年1月30日から販売する。同社は電気自動車（EV）とハイブリッド車を兼ね合わせることで、燃費・環境性能を高めるとともに、蓄電機能（4.4kw/h）により将来の「スマートコミュニティづくり」「つながるサービス」の第一歩として位置付けている。価格は320万円で、年間3万5000～4万台の販売を目指す。
（日刊木材新聞 Ｈ23.12.20号記事抜粋）
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日産自動車（横浜市、カルロス・ゴーン社長）は、8時間の充電で200kmの走行が可能な電気自動車（EV)「リーフ」を2010年12月に発売開始し、これまでに日本・北米・欧州で約2kw/ｈで、その供給電力により家庭消費電力の丸2日分をまかなえる。つまり太陽光発電とリーフがあれば、エネルギー的に自立循環した住宅環境が整備できる。同社は今月上旬に行われた東京モーターショーでスマートハウスのモデルを展示し、リーフ（蓄電）との関係を提示した。
（日刊木材新聞 H23.12.20号記事抜粋）
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大手住宅会社の11月の受注は、不調だった10月から改善の兆しが見えず、全般的に振るわなかった。
8月以降は受注が前年倒れしているところが多く、住宅展示場への来場者数もこのところ減少傾向にある。
（日刊木材新聞H23.12.16号記事抜粋）
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オフィス機器大手のイトーキ（大阪市、松井正社長）は、10年ほど前から国産針葉樹をオフィス家具や内装材に使う取り組みを行ってきた。
昨年5月からは、こうした取り組み「エコニファ」と称し、本格的に事業化に乗り出した。来年1月をには国内外の環境のみならず意匠面での提案も強化していく。また、震災で被災し倒れた松を原料とした合板を核として利用する提案も進めている。
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株式会社イトーキ http://www.itoki.jp/
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